損が膨らむドルコスト平均法に気をつけたい

以下のようなケースを考えてみましょう。

毎月、1万円分の株式を購入するとします(通常は100株が単元株となりますが、ここでは端株でも購入ができるとしましょう)。

また、株価推移は以下のようだとします。

  • 1か月目:100円
  • 2か月目:95円
  • 3か月目:90円
  • 4か月目:85円
  • 5か月目:80円

このように投資家にとっては良い前提とは言えませんが、上記のように毎月5円ずつ下落していく株価だとしましょう。

では、これらの前提で毎月買える株数はどうなるでしょうか(小数点以下は四捨五入)。

  • 1か月目:100株
  • 2か月目:105株
  • 3か月目:111株
  • 4か月目:118株
  • 5か月目:125株

ドルコスト平均法の本領発揮ともいえるべく、株価が下がることで購入できた株数が増えたことになります。

では、購入した株式のそれぞれのタイミングでの簿価はいくらとなるでしょう(小数点以下は四捨五入)。

  • 1か月目:100円
  • 2か月目:97円
  • 3か月目:95円
  • 4か月目:92円
  • 5か月目:89円

簿価に関しても、安い値段でより多くの株数で買えますので、着実に低下しています。これもドルコスト平均法の特徴です。

では、投資した資産の評価はどうでしょうか。

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執筆者

慶應義塾大学卒業後、国内大手及び外資系大手金融機関に合わせて10年以上勤務し、株式市場を中心にマーケット関連の仕事に従事。その後独立。金融機関では主にアナリストとして企業や産業調査活動に従事。調査内容としてはミクロ・セミマクロが主な分析対象だが、好きなのはマクロ分析。記事で取り扱うテーマはマーケット、企業分析といった株式市場関連の分析や貯蓄といった個人の資産運用(パーソナルファイナンス)を取り扱う。最近は「富の分配」問題や「お金持ち」である富裕層研究にも時間を割いている。その他に興味のある分野はブロックチェーン技術とゲノム(ジーノム)。Twitter:SatooshiX