以下のようなケースを考えてみましょう。

毎月、1万円分の株式を購入するとします(通常は100株が単元株となりますが、ここでは端株でも購入ができるとしましょう)。

また、株価推移は以下のようだとします。

  • 1か月目:100円
  • 2か月目:95円
  • 3か月目:90円
  • 4か月目:85円
  • 5か月目:80円

このように投資家にとっては良い前提とは言えませんが、上記のように毎月5円ずつ下落していく株価だとしましょう。

では、これらの前提で毎月買える株数はどうなるでしょうか(小数点以下は四捨五入)。

  • 1か月目:100株
  • 2か月目:105株
  • 3か月目:111株
  • 4か月目:118株
  • 5か月目:125株

ドルコスト平均法の本領発揮ともいえるべく、株価が下がることで購入できた株数が増えたことになります。

では、購入した株式のそれぞれのタイミングでの簿価はいくらとなるでしょう(小数点以下は四捨五入)。

  • 1か月目:100円
  • 2か月目:97円
  • 3か月目:95円
  • 4か月目:92円
  • 5か月目:89円

簿価に関しても、安い値段でより多くの株数で買えますので、着実に低下しています。これもドルコスト平均法の特徴です。

では、投資した資産の評価はどうでしょうか。