損が膨らむドルコスト平均法に気をつけたい
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定期的に株式や外貨を買いつける「ドルコスト平均法」。投資初心者向けアドバイスに必ずといってよいほど登場する投資手法です。ドルコスト平均法は考え方と実行法がシンプルなこともあり、認知度も高いようです。しかし、ドルコスト平均法には気を付けるべきポイントがあります。今回はそのポイントについて見ていきましょう。
ドルコスト平均法のメリットとは
ドルコスト平均法は、投資初心者向けにつみたて投資などのシーンですすめられることが多いようです。
毎月決まった日に自分で決めた投資金額分だけ、株式や投資信託といった有価証券、また外貨を買い付けるというものです。
上記のようなケースですと、基本的な考え方としては、以下のようなメリットがあります。
買い付け金額が決まっているので、株価が下がれば、より多くの株数を購入でき、平均買い付け価格を下げることができる。
買い付け金額が決まっているので、株価が上昇すると、より少ない株数を買うことになり、高値掴みを避けられる
また、いわゆる「つみたて投資」をしている際には、「毎月忘れずに買い付けをすることができる」や「毎月買う金額を決めているので、相場が弱い局面でも淡々と安く買付することができる」というようなコメントも多いでしょう。
ドルコスト平均法のデメリットともいえる盲点
このようにドルコスト平均法は、投資初心者には細かいことを考える要素を減らしてくれる便利な投資法ですが、注意すべきポイントがあります。
著者
私たちは、保険会社・大手銀行・証券会社など金融機関での勤務経験を有したメンバーで構成する、株式会社モニクルリサーチ運営の『LIMO(リーモ)〜くらしとお金の経済メディア〜』のマネー編集部です。
三井住友信託銀行株式会社出身の和田直子・株式会社三菱UFJ銀行出身の中本智恵・SMBC日興証券株式会社出身の安達さやか・日本生命保険相互会社出身の村岸理美などを中心としたメンバーで構成。それぞれが大手金融機関にて主にリテール・法人・富裕層向けの資産にまつわるアドバイス業務を経験。主に国内外株式の仲介、国内外の債券、投資信託、生命保険の販売業務に従事し、トップセールスで多数の表彰歴を持つ人や、研修講師として年間100回超の登壇経験を持つ元研修講師なども在籍。
専門性の高いテーマで年間8000本以上の企画・執筆・編集・監修の実績があり、特に以下の分野を中心に、厚生労働省・金融庁・総務省などの官公庁の一次情報をベースに記事を企画・執筆・編集している。
【主な執筆分野】
公的年金制度(厚生年金保険・国民年金)、社会保障制度、相続・贈与・退職金、NISA・iDeCoなどの税制優遇制度、資産運用・資産形成・保険など
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