9月に入り、朝夕は涼しくなり過ごしやすい季節となりました。夏の疲れが出やすい時期でもあります。
さて、人生100年時代といわれる現代において、多くの人が「老後」の生活に漠然とした不安を抱えているのではないでしょうか。公的年金制度の持続可能性が問われ、退職金制度も見直される中、老後の生活資金をいかに確保するかは喫緊の課題となっています。特に、健康寿命と平均寿命のギャップは、私たちが思っている以上に老後の家計に大きな影響を及ぼします。
本稿では、最新のデータをもとにシニア世代の資産状況や生活費の実態を明らかにし、誰もが直面する老後の経済問題について深く掘り下げていきます。
この記事を読むことで、将来に備えた具体的な準備の重要性を理解し、計画的な資産形成を始めるきっかけを得られるでしょう。
1. 健康寿命と平均寿命のギャップ「男性は約8.5年、女性は約11.7年」
厚生労働省発表の「令和5年 簡易生命表」によると、2023年時点の平均寿命は男性81.09歳、女性87.14歳です。
また、総務省の「2024年（令和6年）労働力調査」（2025年1月公表）によると、全就業者数6781万人のうち「65歳以上の就業者数」は前年に比べて16万人増加の930万人で、働くシニア層は年々増えていることがわかります。
一方で、2022年時点での健康寿命（※）は、男性72.57歳、女性75.45歳です。平均寿命と健康寿命の間には、男女ともに大きなギャップが存在します。男性は約8.5年、女性は約11.7年もの間、健康上の問題で日常生活が制限される可能性があるのです。この期間は、医療費や介護費といった経済的な負担が増加する可能性あります。そのため、現役時代からこの「健康ではない期間」に備えた計画的な準備を考えることが非常に重要になります。
※健康寿命とは：「健康上の問題で日常生活が制限されることなく生活できる期間」のこと。
働くシニア世代を後押しする仕組みは整いつつあります。しかし、医療費や介護費などがかさむ世代でもあるため、健康面での不安を感じることも増えるのではないでしょうか。
