秋の気配が深まり、家計や将来の資産形成について改めて考える方も増えているのではないでしょうか。
同じ会社員でも、大企業と中小企業では平均的な年収や貯蓄額に大きな差があります。さらに、株式や投資信託といった資産運用への取り組み方も企業規模によって異なる傾向が見られます。
本記事では、大企業と中小企業それぞれの平均年収や貯蓄額、投資状況に関する金額をわかりやすく解説します。
現役世代の皆さんが将来のライフプランを考えるうえで、自分の立ち位置を把握し、資産形成のヒントを得られる内容となっています。秋の夜長に、将来の家計設計を見直すきっかけにしてみてください。
1. 【企業規模別】「大企業と中小企業」平均年収にはどれほど差がある?
総務省が発表した「2024年(令和6年)家計調査/貯蓄・負債編(二人以上の世帯・詳細結果表 8-7表)」をもとに、企業規模別の収入状況を見ていきます。
なお、企業規模の区分については、厚生労働省「賃金構造基本統計調査」の分類を参考にすると、以下のように整理されます。
- 大企業:常用労働者 1000人以上
- 中企業:常用労働者 100~999人
- 小企業:常用労働者 10~99人
ではまず、会社規模ごとの平均年収を確認していきましょう。
1.1 「大企業と中小企業」の平均年収はどのくらい?
- 1~9人:630万円
- 10~29人:672万円
- 30~99人:712万円
- 100~299人:772万円
- 300~499人:844万円
- 500~999人:788万円
- 1000人以上:928万円
平均年収を規模別に見ると、大企業に勤める世帯では900万円を超えており、他の企業規模と比べて際立って高い水準となっています。
一方で、従業員30~999人規模の企業では概ね700万~800万円台に分布し、さらに小規模な1~29人規模の企業では600万円台にとどまる結果が示されています。