夏のボーナスが支給され、家計を見直すきっかけにもなる8月。物価の上昇や先行きの不安から、「このままで将来大丈夫だろうか」と感じる方も多いのではないでしょうか。
そんな中で気になるのが、自分の年収が他の人と比べてどのくらいなのかということ。特に、大企業と中小企業では給与や資産の状況、さらには投資への取り組みにも違いが見られます。
この記事では、企業規模別の平均年収や金融資産、株式や投資信託などの保有状況について、データをもとに詳しく解説します。夏の節目に、自分の資産形成を見直すヒントを見つけてみませんか。
1. 【大企業と中小企業】平均年収に大きな差があるって本当?
総務省が公表した「2024年(令和6年)家計調査/貯蓄・負債編(二人以上の世帯・詳細結果表 8-7表)」をもとに、企業規模別の収入状況を見ていきます。
なお、企業規模の区分は、厚生労働省「賃金構造基本統計調査」における分類を参考にすると、以下のとおりです。
- 大企業:常用労働者 1000人以上
- 中企業:常用労働者 100~999人
- 小企業:常用労働者 10~99人
ではまず、企業規模ごとの平均年収を確認していきましょう。
1.1 【大企業と中小企業】「平均年収」はどれくらい?
- 1~9人:630万円
- 10~29人:672万円
- 30~99人:712万円
- 100~299人:772万円
- 300~499人:844万円
- 500~999人:788万円
- 1000人以上:928万円
平均年収を比較すると、大企業に勤務する世帯では900万円を超えており、他の規模と比べて明らかに高い水準です。
従業員数が30~999人規模の企業では、おおむね700万~800万円台となり、さらに小規模企業(1~29人規模)では600万円台にとどまる結果となっています。