2. 【保険のカタチ】若年層は定期、シニア層は終身が中心
つづいて、一般社団法人生命保険協会が公表した「生命保険の動向(2024年版)」で、個人保険新契約の保険種類別構成比をみていきましょう。純粋な新規顧客の契約である新契約について、「どの世代で何が選ばれているのでしょうか?」
構成比にある保険種類の「その他」には医療保険やこども保険などが含まれています。こども保険(学資保険)とは、子どもの高校や大学入学といった教育費に備える保険です。そのため、20歳未満をのぞいた20歳代から60歳以上の「その他」の保険種類は医療保険など、こども保険以外の要素が強いことがわかります。
個人保険新契約の保険種類別構成比の図表を要約すると、以下のポイントがあげられます。
- 全世代で「その他」(医療保険やこども保険等)の割合が半分以上を占めている。
- 20歳未満〜40歳代では「定期保険」の割合が次に多くライフイベントに備える傾向あり。
- 50歳代・60歳以上では、「終身保険(定期付き含む)」の割合が多い
→とくに60歳以上では41.2%と過半数近くを占める。老後への備えとして「一生涯の保障」を求める声が反映されているとみられる。
このように世代ごとのニーズに応じて選ばれる保険の種類に特徴が表れているのがわかりますね。
著者
株式会社モニクルリサーチ メディア編集本部
1級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP1級)/CFP®/J-FLEC認定アドバイザー
FP資格「CFP®認定者」及び「1級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP1級)」を保有。
早稲田大学卒業後、日本生命保険相互会社に入社し、生命保険・損害保険の実務および社内教育部署にて教材制作・研修企画に長年従事。独立後はファイナンシャルプランナーとして公正中立な立場から家計相談・ライフプラン設計などの相談実績を持つ。また、マネースクール講師としてNISA、iDeCoを含む資産運用、社会保障など幅広い分野で「お金の先生」として活動。特に公的年金制度の仕組み、老齢年金、障害年金、遺族年金といった厚生労働省管轄の社会保障分野に深い知見を持つ。
現在、株式会社モニクルリサーチのLIMO編集部にて、厚生労働省、金融庁、総務省、デジタル庁、財務省(国税庁)といった官公庁の一次情報をもとに、信頼性の高い記事の企画・執筆・編集・監修を担当。J-FLEC(金融経済教育推進機構)認定アドバイザーとして、企業や学校への金融教育の普及にも尽力している。
大の犬好きで、現在も愛犬と暮らす。JADP認定の「動物介護士®」「動物介護ホーム施設責任者®」「ペットセラピスト®」の資格を取得。確かな金融知識を持ちながらも、生活者としてのリアルなライフスタイルやペットケアへの深い造詣を日々の活動の糧としている。
(2026年6月26日更新)