「40歳の壁」をご存知でしょうか。
人生も中盤にさしかかると、これまでの自身の職歴や経験などを振り返り、今後のキャリアに不安を抱える人も少なくありません。
子どもの成長や体力の衰えも少しずつ感じ、残りの現役時代をどう過ごそうか、老後に向けて何を備えようかと迷うことが多いのが40歳です。
また、専業主婦から共働き世帯が主流に変わり、そのはざまでキャリアや生き方に悩む方も多い年代でしょう。
ヒューマンホールディングス株式会社が、企業や組織・団体に勤務している1985年生まれの男女1000名を対象に行った「40歳のキャリア実態と『なりたい自分』意識調査2025」によれば、「今後のキャリアの方向性がわからない」のと答えている人は65.4％にものぼります（2025年6月13日公表）。
今回は40歳代に視点をあてて、そのお金事情などについてみていきましょう。
1. 40歳「キャリアの方向性がわからない」6割。「老後の生活資金」は75.0%が不安
ヒューマンホールディングス株式会社「40歳のキャリア実態と『なりたい自分』意識調査2025」によると、「何歳まで働きたいと思いますか」という質問に対して、「61歳～65歳」が24.3％、次に「動けるうちはずっと」が23.6％、「56～60歳まで」が18.5％、「66～70歳まで」が12.0％などとなっています。
厚生労働省「令和7年版 高齢社会白書」によれば、2024年の65歳以上の就業率は以下の通り。
1.1 最新の就業率
- 65～69歳：54.9％
- 70～74歳：35.6％
- 75歳以上：21.2％
現代では60歳代後半でも半数以上の人が働いており、長く働こうと考える人は多いでしょう。
一方で、「今後のキャリアの方向性がわかっているか」という質問に対しては、「方向性がわからない」（19.5％）」、「どちらかといえば方向性がわからない（45.9%）」、合計で65.4％となっています。
40歳は転職も可能な年代。残りの人生を考えて、本当にやりたい仕事についても考えやすい時期でしょう。
悩みが多い時期ですが、迷うことができるということは選択肢や可能性があるということですから、大切なことかもしれません。
また、「老後の生活資金」については75.0%が不安と回答。
老後も見えてくる年代ですが不安な人も多いとわかります。
2. 40歳代「貯蓄額」平均値と中央値は？50歳代についても確認
では、金融経済教育推進機構の「家計の金融行動に関する世論調査 2024年」を参考に、40歳代の貯蓄額の平均値と中央値と、次の年代である50歳代もあわせて見ていきしょう。
2.1 40歳代の貯蓄額
40歳代の貯蓄額の平均値は、以下のとおりです。
- 単身世帯：883万円
- 二人以上世帯：944万円
平均値は二人以上世帯のほうが60万円ほど高いという結果となりました。
一方で、中央値は以下のような結果となっています。
- 単身世帯：85万円
- 二人以上世帯：250万円
二人以上世帯のほうが160万円ほど高い結果でした。これは共働きや子どもがいるなどで備えの意識が高い世帯が多いからではないかと推測できます。
ただし、単身世帯も二人以上世帯も平均値と中央値の差が大きく、貯蓄のある人とない人の差が大きいのではないかと考えられます。
2.2 50歳代の貯蓄額
参考までに、50歳代の貯蓄額の平均値は以下のとおりです。
- 単身世帯：1087万円
- 二人以上世帯：1168万円
50歳代になると平均値は1000万円を超えています。
一方で、中央値は以下のとおりでした。
- 単身世帯：30万円
- 二人以上世帯：250万円
気になる点は単身世帯の中央値の低さでしょうか。
40～50歳代は就職氷河期世代の方もいるため、貯蓄額に影響しているとも考えられます。
3. 年代別で貯蓄ゼロの割合は？
同調査より貯蓄ゼロの割合も見てみましょう。
単身世帯は20〜40歳代の貯蓄ゼロの割合は30％台、50歳代のみ40％を超える結果となりました。
- 20歳代：36.3％
- 30歳代：33.4％
- 40歳代：33.3％
- 50歳代：40.2％
- 60歳代：27.7％
- 70歳代：27.0％
また、二人以上世帯の貯蓄ゼロの割合は以下のとおりです。
- 20歳代：22.8％
- 30歳代：24.5％
- 40歳代：25.7％
- 50歳代：29.2％
- 60歳代：20.5％
- 70歳代：20.8％
単身世帯とは異なり、貯蓄ゼロの割合はどの世代も20％台でした。
各年代で基本的に2～3割の人は貯蓄ゼロとなっています。
4. 貯蓄を増やすために知っておきたいこと2つ
貯蓄額を増やす方法としては以下があります。
4.1 支出を減らすなら固定費から
貯蓄を増やしたいのであれば、支出は固定費から見直すとよいでしょう。固定費は一定の金額を支払うもの、流動費は支払額が月によって変動するものです。
たとえば、それぞれの費用は以下のように分類されます。
- 固定費：家賃、通信費、保険料など
- 流動費：食費、日用品費、交際費など
そして、固定費は1度減らせばその効果が継続するという特徴があります。
毎月1万円かかっていた通信費を5000円にすれば、来月以降ずっと5000円です。とくに努力をしなくても5000円の節約という効果が持続します。
一方、流動費は毎月いくらかかるかわかりにくいので、減らしにくいです。
そのため、支出を減らすなら固定費からのほうが効果を実感しやすいでしょう。なかでも金額の大きいものから見直すと成果を感じやすいですよ。
4.2 現金以外の資産も検討する
貯蓄を増やしたいなら、預貯金以外の資産も検討するのも一つです。たとえば、株式や投資信託などです。
いわゆる資産運用ですが、貯蓄を効率よく増やせる可能性があります。ただし、リスクがあります。
そのため、現金以外の資産を検討する場合は、金融商品ごとの特徴をしっかりと把握しましょう。
5. 40歳からキャリアやマネープランの見直しを
ゆらぐことも多い40歳代ですが、職業や住まいなどもまだ変えやすい年代だからこそ、自身に合ったキャリアやマネープランを見直してみましょう。
一つ考えておきたいのが「ライフステージにあわせた働き方」です。
たとえば女性の場合、子どもの年齢によって雇用形態や働く時間、働く場所が変わることもあるでしょう。
また、60歳までと60歳以降で仕事内容や働く場所、雇用形態を大きく変える人もいます。
現代は働き方も多様化していますから、自分ができることや希望を思い返しながら、今できることを考えてみてくださいね。
