株式会社Wizleapが40〜69歳の男女300名を対象に老後資金についてシニアアンケート調査を行ったところ、「老後資金の貯蓄がどの程度進んでいると感じますか」という質問に対して、貯蓄できていないと感じている人は53.7％でした。
また、1000万円以上の貯蓄がある人の約3割も「貯蓄できていない」と感じているとのことで、老後について不安を感じ、できるだけ貯蓄を増やしたいと考える40～60歳代の方も多いといえそうです。
40～50歳代の方は現役で働く方も多いですが、実際にどれくらいの貯蓄を保有しているのでしょうか。
今回は40歳代と50歳代の貯蓄事情を見ていきます。
老後資金に備える方法についても見ていきましょう。
1. 40歳代の貯蓄額の平均値と中央値はいくら？
金融経済教育推進機構が行った調査「家計の金融行動に関する世論調査 2024年」によると、40歳代・ひとり世帯の貯蓄額の平均値と中央値は以下のとおりです。
1.1 40歳代・ひとり世帯の貯蓄額の平均値と中央値
- 平均値：883万円
- 中央値：85万円
平均値と中央値をどう感じるかは人それぞれですが、金額ごとにみると金融資産を保有していないと回答している世帯が全体の33.3%となっています。
では、二人以上世帯はどうでしょうか？
貯蓄額の平均値と中央値は以下のとおりでした。
1.2 40歳代・二人以上世帯の貯蓄額の平均値と中央値
- 平均値：944万円
- 中央値：250万円
単身世帯よりは、多い印象です。
とくに中央値は150万円以上の差となりました。
ちなみに、二人以上世帯も金融資産を保有していないと答えた世帯が全体の25.7％いました。
単身世帯よりも割合は少ないですが、およそ4分の1が貯蓄額ゼロとなっています。
2. 50歳代の貯蓄額の平均値と中央値はいくら？
ここからは、50歳代の貯蓄額の平均値および中央値を見ていきます。
40歳代同様、金融経済教育推進機構が行った調査「家計の金融行動に関する世論調査 2024年」を参考にしました。
50歳代単身世帯の貯蓄額の平均値と中央値は、以下のとおりです。
2.1 50歳代単身世帯の貯蓄額の平均値と中央値
- 平均値：1087万円
- 中央値：30万円
40歳代と比較して平均値は多いですが、中央値は50万円ほど少なくなっていることがわかります。
貯蓄額は年齢とともに増加していくと思っていた人にとっては意外な結果だったのではないでしょうか。
現代の40～50歳代は就職氷河期世代であり、大卒でも正社員に就くのが難しかった時代背景が影響している場合もあるでしょう。
また、金融資産を保有していないと回答した世帯も、40.2％と上昇しています。
一方、50歳代の二人以上世帯の貯蓄額については以下のとおりです。
2.2 50歳代二人以上世帯の貯蓄額の平均値と中央値
- 平均値：1168万円
- 中央値：250万円
40歳代と比較して、平均値は上昇、中央値は同じという結果でした。
ちなみに、金融資産を保有していないと回答した世帯は29.2％と、単身世帯ほどではないですが、割合は多くなっています。
3. 老後に向けて貯蓄を増やす3つの対策
老後に向けて貯蓄は重要です。
ここでは、老後に向けて貯蓄を増やす3つの対策を紹介します。
3.1 家計の支出を見直す
老後に向けて貯蓄を増やすうえで、家計の見直しは欠かせません。
いくら収入があっても、支出がそれを上回っていれば貯蓄は増えないからです。
固定費と変動費どちらの見直しも重要ですが、固定費から始めるとよいでしょう。
固定費は毎月決まってかかる費用であり、一度削減するとそのあとは手間をかけなくてもその効果が続きます。
とくに、金額の大きなものから見直すと効率よく支出を減らせるでしょう。
3.2 天引きで貯蓄する仕組みを活用する
老後に向けて貯蓄を増やしたいなら、給料から天引きする仕組みを活用するのも効果的です。
手元にお金があると使ってしまうという方もおり、毎月余った分だけ貯蓄する方法はうまくいきにくい場合もあります。
その点、天引きで貯蓄する仕組みであれば、最初に一定の金額が給与から引かれるので、着実に貯蓄を増やせるでしょう。
天引きだと手間もかからないのでおすすめです。
3.3 各種控除や資産運用の活用を検討する
老後に向けて貯蓄を増やしたいなら、各種控除や資産運用の活用も検討したいところです。
医療費控除や生命保険料控除を活用すれば税負担を軽減できたり、またiDeCoやNISAを活用すれば効率よく貯蓄を増やしたりすることも可能でしょう。
ただし、資産運用についてはリスクがつきものです。必ずしも貯蓄が増えるとは限りません。
取り組む前には入念な情報収集をし、自身に合った方法や金融商品で、余剰資金で少額からスタートするとよいでしょう。
