老後に向けて貯蓄に励みたいものの、思うようにお金が貯まらないという人は少なくないでしょう。
収入が少ない、支出が多すぎるなど、お金が貯まらない理由はさまざまですが、同年代の人たちがどのくらい貯蓄しているのか気になる人もいるでしょう。
本記事では、「老後が目前に迫る50歳代」・「老後スタート前後の60歳代」・「多くが老後生活をスタートさせているであろう70歳代」の貯蓄事情を確認していきます。
いまのシニア世代の平均年金月額や生活費などもご紹介していますので、老後対策の参考にご覧ください。
1. 【50歳代・60歳代・70歳代】貯蓄ゼロの世帯の割合は？
ウチは貯蓄ゼロだけど、みんなはどのくらい貯蓄しているの？と気になる人もいるでしょう。
J-FREC 金融経済教育推進機構の「家計の金融行動に関する世論調査 二人以上世帯（2024年）」より、50歳代から70歳代の貯蓄額について確認していきましょう。
なお、貯蓄額には、引き落としに備える普通預金の残高や生活費などの支出費用は含まれていません。
調査結果によると、50歳代・60歳代・70歳代の二人以上世帯のうち、貯蓄ゼロの世帯はそれぞれ以下の通りです。
- 50歳代：29.2％
- 60歳代：20.5％
- 70歳代：20.8％
では、貯蓄額が「2000万円以上」の世帯はどのくらいあるのか。こちらも年代別に見てみましょう。
- 50歳代：17％
- 60歳代：28％
- 70歳代：27.9％
20歳代から40歳代までを見ると、2000万円以上の金融資産を保有している世帯は、10％を下回りました。一方で、50歳代では17％の世帯が2000万円以上の貯蓄を持っていますが、60歳代と70歳代ではその割合が約30％となり、おおよそ3世帯に1世帯が2000万円以上の金融資産を保有していることが分かります。
それぞれの世帯における貯蓄の平均値と中央値を確認しましょう。
1.1 50歳代・60歳代・70歳代の平均貯蓄額（平均値・中央値）
50歳代から70歳代までの平均貯蓄額を平均値と中央値でみると、以下の通りです。
- 50歳代 1168万円 ・250万円
- 60歳代 2033万円 ・650万円
- 70歳代 1923万円 ・800万円
中央値とは、データを小さい順に並べた場合に中央に位置する値です。60～70歳代の世帯の平均貯蓄額は2000万円前後となっていますが、中央値は1000万円以下となりました。貯蓄のある世帯とない世帯の格差が生じているといえるでしょう。
2. 老後の収入源の柱「国民年金と厚生年金」平均月額は？
老後生活をやりくりするために重要なポイントは「老後の生活原資となる公的年金の受給額」を把握しておくことです。
65歳以上の高齢者が受け取ることができる老齢年金は、1階建て部分の国民年金（老齢基礎年金）と、2階部分の厚生年金（老齢厚生年金）に分かれます。国民年金は、自営業者や専業主婦などが受給する年金です。厚生年金は、公務員や会社員が受け取ります。
国民年金と厚生年金の平均受給額がいくらなのか、それぞれ確認してみましょう。
2.1 【国民年金】平均年金月額はいくら？
厚生労働省年金局「令和5年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」によると、国民年金の平均月額は以下の通りです。
- 〈全体〉平均年金月額：5万7584円
- 〈男性〉平均年金月額：5万9965円
- 〈女性〉平均年金月額：5万5777円
男女別でみると、受給額の差は約4000円になりました。国民年金は、保険料の納付期間に応じて将来の支給額が決まります。性別や就労の有無で受給額は変わりません。そのため、男性と女性の受給額に差がないといえるでしょう。
とはいえ、受給額は平均で6万円以下となっています。月6万円では、老後の生活に不安を感じる方も多いのではないでしょうか。
2.2 【厚生年金】平均年金月額はいくら？
厚生年金の男女別の受給平均額は、以下の通りです。
- 〈全体〉平均年金月額：14万6429円
- 〈男性〉平均年金月額：16万6606円
- 〈女性〉平均年金月額：10万7200円
上記の金額は、国民年金を含めた金額です。厚生年金部分は、国民年金を除いた金額なので、実際の厚生年金受給額は、以下の通りに計算されます。
- 〈全体〉厚生年金月額：14万6429円－5万7584円＝8万8845円
- 〈男性〉厚生年金月額：16万6606円－5万9965円＝10万6641円
- 〈女性〉厚生年金月額：10万7200円－5万5777円＝5万1423円
厚生年金は、加入状況に応じて個人差があることも特徴です。加入期間や収入に基づいて保険料を納めるため、将来の受給額に差が生じます。
自分の年金受給額をチェックしたい人は「ねんきんネット」や「ねんきん定期便」をチェックしてください。年金額は、毎年度改定されるため、支給のお知らせなどで確認しておきましょう。
3. 老後に向けて「家計収支」をシミュレーションしてみよう
本記事では、老後が目前に迫る50歳代、老後スタート前後の60歳代、多くが老後生活をスタートさせているであろう70歳代の貯蓄事情を確認しました。
老後に向けて最低限どのくらいの貯蓄が必要なのかは、収入と支出とのバランスから計算してみましょう。
ご参考までに、いまのシニア世代の平均的な家計収支をご紹介しておきます。
2025年3月11日に総務省が公表した「家計調査報告〔家計収支編〕2024年(令和6年)平均結果の概要」によると、65歳以上無職夫婦世帯のひと月の家計収支は以下のとおりです。
3.1 毎月の実収入：25万2818円
■うち社会保障給付（主に年金）22万5182円
3.2 毎月の支出：28万6877円
■うち消費支出：25万6521円
- 食料：7万6352円
- 住居：1万6432円
- 光熱・水道：2万1919円
- 家具・家事用品：1万2265円
- 被服及び履物：5590円
- 保健医療：1万8383円
- 交通・通信：2万7768円
- 教育：0
- 教養娯楽：2万5377円
- その他の消費支出：5万2433円
- 諸雑費：2万2125円
- 交際費：2万3888円
- 仕送り金：1040円
■うち非消費支出：3万356円
- 直接税：1万1162円
- 社会保険料：1万9171円
3.3 毎月の家計収支
- 3万4058円の赤字
老後に向けて、収入源を確保したり資産を蓄えたりすることも重要ですが、並行して生活費のダウンサイジングも進めていきましょう。
国民健康保険料（75歳以上は後期高齢者医療保険料）や介護保険料の負担は年々増加傾向にあります。物価が上昇して支出が膨らむ可能性もあるでしょう。
こうしたリスクも想定して、老後に向けた資産形成は早期に開始し「安心して老後を迎えられる」金額を準備したいものです。
参考資料
和田 直子
