老後の生活費は年金が中心となりますが少子高齢化が進む中、将来本当に年金が受け取れるのかどうか問われています。
もし年金が受け取れたとしても今後も物価の上昇が止まらず、年金だけでは賄いきれないという可能性も出てきています。
そのため、年金以外にも老後資金を準備しておく必要がありそうですね。
今回は、厚生年金と国民年金に分けて現在の受給額についてみていきたいと思います。
現在の受給額を把握し、自分はどれくらい準備が必要か今から考えていきましょう。
1. 日本の公的年金（国民年金・厚生年金）の概要をおさらい
まず、日本の公的年金制度の基本的な仕組みを簡単に確認しておきましょう。
日本の公的年金は、主に「国民年金（基礎年金）」と「厚生年金」の2つの部分で構成されています。
1.1 1階部分：国民年金の概要を確認
国民年金は、日本に住む20歳から60歳の全ての人が基本的に加入することになります。
保険料は一律で設定され、40年間未納なく保険料納付を完了した場合に、満額の給付が受けられます。
1.2 2階部分：厚生年金の概要を確認
厚生年金は、会社員や公務員、パート・アルバイトなど特定の事業所で働き、一定の条件を満たす人は、国民年金に加えて厚生年金にも加入することになります。
保険料は収入に基づいて算出され（上限あり）、年金額は加入期間や支払った保険料に基づいて決まります。
このように、働き方や現役時代の過ごし方によって、老後に受け取る年金の種類や金額が決まる仕組みです。
次章では、現代のシニア世代が月々どれほどの年金を受け取っているのかを確認していきます。
