【70歳代】ひとりきりの老後をどうする?「貯蓄額・年金月額」は平均いくら?
「貯蓄ゼロ」の割合は?老齢年金「厚生年金と国民年金」の平均月額はいくらか
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人生100年時代と言われる中、老後資金に対して漠然とした不安がある方もいるでしょう。
少子高齢化も続いているため、私たちが老後を迎える頃にもらえる年金に期待しているという人は少ないかと思います。
今から老後資金を準備しようと思っても、いったいどのぐらい準備することができれば安心なのかわからないという声もよくあります。
また昨今ではおひとりさまを選ぶ方も増えていますし、長い老後と考えると既婚の方でもいつかひとり暮らしになる可能性もあります。ひとりになったときのお金についても考えておく必要があるでしょう。
そこで今回は70歳代・ひとり世帯の貯蓄額と、公的年金の平均額を確認していきたいと思います。
ゴールデンウィークのような長期休暇こそ、お金についてじっくり調べたり考えたりしやすい時期ですので、これを機に老後資金を準備する上で参考にしてみてください。
1. 【高齢者のひとり世帯】男性と女性の割合はどれくらい?
まずは高齢者ひとり世帯についてみてみましょう。
厚生労働省「2023(令和5)年 国民生活基礎調査の概況」によると、65歳以上の者がいる世帯のうち、高齢者の世帯構造は「単独世帯」が51.6%、「夫婦のみの世帯」が44.1%。
となっている
65歳以上の高齢者のひとり世帯のうち、男性は35.6%、女性は64.4%でした。女性の単身高齢者のほうが割合としては多くなります。
女性の高齢者の年齢の内訳をみると、85歳以上が約25%と最も多く、70~74歳、75~59歳、80~84歳がそれぞれ約20%でした。
一方で、男性は最も多いのが70~74歳で27.7%、次に65~69歳で25.1%、75~79歳で約20%となっています。
著者
ファイナンシャルアドバイザー/一種外務員(証券外務員一種)/生命保険販売資格
相続診断士、一種外務員(証券外務員一種)、生命保険販売資格を保有。関西学院大学国際学部卒業後、人材業界にて求職者のキャリア支援や企業の採用コンサルティングに従事。その後、ジブラルタ生命保険株式会社に入社し、生命保険販売業務に携わる。現在はファイナンシャル・アドバイザーとして人生設計をサポートし、資産形成から相続までのライフステージに応じた提案を得意としている。お客様からの紹介を通じて、老若男女問わず幅広い世代の人生やお金にまつわる相談経験を待つ。また、専門家と実務家が発信する金融経済ニュースサイト「LIMO&ファイナンス」で執筆も行う。兵庫県三田市出身。
監修者
株式会社モニクルリサーチ メディア編集本部
くらしとお金の経済メディア『LIMO』編集長/2級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP2級)
1984年生まれ。東京女子大学哲学科卒業後、2008年に野村證券株式会社に入社。2級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP2級)、一種外務員資格(証券外務員一種)を保有し、支店にて国内外株式、債券、投資信託、保険商品などの販売を通じて個人顧客向け資産運用コンサルティング業務に従事し、個人のお金の悩みを解決してきた。特に投資信託や株式、債券などを用い、顧客ニーズにあわせた丁寧でわかりやすい資産運用提案が強み。
現在は株式会社モニクルリサーチが運営する『くらしとお金の経済メディア~LIMO(リーモ)~』編集長。厚生労働省や金融庁など官公庁の公開情報等をもとに公的年金(厚生年金保険と国民年金)、社会保障制度、貯蓄、教育、キャリアなどをテーマに執筆中。専門家と実務家が発信する金融経済ニュースサイト『LIMO&ファイナンス』でも副編集長として記事を執筆している。3児のひとり親で中学・高校社会科(公民)教員免許保有。趣味は音楽鑑賞と読書(2026年6月26日更新)