2. 【実質目減り】2025年度もマクロ経済スライドによる調整が発動
年金額は毎年改定され、物価変動率や名目手取り賃金の変動率に基づいて調整される仕組みとなっています。
これは、現役世代の賃金水準や物価の変動を反映させて、年金額が調整されることを意味します。
2025年度の年金額改定時に用いた物価変動率は2.7%、名目手取り賃金の変動率が2.3%となりました。
また、マクロ経済スライドによる調整が▲0.4%となり、これらを反映させた結果、今回の年金額の改定が行われました。
※公的年金被保険者の変動と平均余命の伸びに基づいて、スライド調整率を設定し、その分を賃金と物価の変動がプラスとなる場合に改定率から控除するもの
物価変動率が2.7%であるにもかかわらず、2025年度の年金額改定率は1.9%となります。
これは、物価上昇ほど年金額が増加せず、結果的にシニア世代にとっては年金が「実質的に減少する」ことを意味します。
しかし、マクロ経済スライドによる調整は、将来の年金給付水準を確保するために行われるものであるため、物価上昇に対して年金額の増加が追いつかないのも、ある程度は避けられない面があります。
では、実際のシニア層の受給額はどのくらいなのでしょうか。
