4. いつからリタイアして老後となるかは人それぞれ。自身のプランを考えよう
今回は平均的な金額をみてきましたが、実際には個人差があります。
何歳から老後とするかも個人差があるので、何歳まで、どのような職業や雇用形態で働くかは現役時代から考えておきたいものですね。
また、収入は仕事によるものだけでなく、公的年金があるように、他に私的年金や個人年金保険、資産運用などの収入を自身で用意することも可能です。
いつまで元気に働けるかは誰にもわからないので、もしもに備えて公的年金を増やす方法を考えたり、公的年金以外の収入についても情報収集をして備えることを考えるといいでしょう。
預貯金のほか、現代はiDeCoや新NISAといった、運用益が非課税になる制度もあります。
資産運用はリスクがありますが、効率的に貯蓄を増やすことも可能です。
これを機に、自身に合った老後の備えと過ごし方を考えてみてください。
参考資料
- J－FREC 金融経済教育推進機構「家計の金融行動に関する世論調査［二人世帯調査］（2024年）」
- 厚生労働省年金局「令和5年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」
- 公益財団法人 生命保険文化センター「2023年度 ライフマネジメントに関する高年齢層の意識調査」
宮野 茉莉子
