「老後が不安だな…」と感じる人は多いのではないでしょうか?
年金や貯金、健康保険、物価高…さまざまなことが気になりますよね。少子高齢化が進んで、現役世代が減る一方で、リタイヤした世帯は増えてきているのが現実です。
今後は、働き手が足りなくなってきたり、社会保障制度を維持するのが難しくなったりするかもしれない、という問題が出てきます。
さらに、物価が高くなって、日々の生活費もかさむばかり。老後の備えをしっかり考えることがますます重要になってきています。
実際、70歳代の夫婦で貯金が3000万円以上ある世帯もあれば、公的年金が少なくて、物価高に苦しんでいる家庭もあるのが現実です。
だからこそ、65歳を過ぎても働き続ける人が増えてきているんです。企業も高齢者の雇用を確保するに動き出していて、定年年齢の引き上げや継続雇用などを進めるところも増えてきました。
さて、そんな中、70歳代の夫婦世帯はどれくらい貯金をしているのか?そして、公的年金って実際いくらもらえるのか?今回はそのリアルな部分を深掘りしつつ、皆さんの老後の資金準備の参考になるような情報をお届けします。
現在の一般的な高齢世帯での貯蓄や年金のリアルを確認することで、ご自身の老後資金準備の参考にしてみてください。
1. 【老老格差】70歳代夫婦世帯の貯蓄《3000万円超》と《ゼロ》がそれぞれ約2割
2024年12月、J-FLEC(金融経済教育推進機構)は「家計の金融行動に関する世論調査 2024年」の結果を公表。ここから、70歳代・二人以上世帯の貯蓄事情を見ていきましょう。
1.1 【70歳代・二人以上世帯】貯蓄3000万円超世帯の割合
- 19.0%
1.2 【70歳代・二人以上世帯】貯蓄ゼロ世帯の割合
- 20.8%
1.3 【70歳代・二人以上世帯の貯蓄額】平均と中央値
- 平均:1923万円
- 中央値:800万円
同調査によると、70歳代・二人以上世帯の19.0%が「貯蓄3000万円以上がある」と回答。その一方で、「貯蓄がまったくない(金融資産非保有)」世帯も20.8%。両者はほぼ同じ割合で存在しています。
また、平均は1923万円ですが、より実態を反映しやすい中央値に目を向けると800万円にまで下がります。
こうしたデータから、70歳代の貯蓄事情は「持つ世帯」と「持たざる世帯」の二極化が如実に表れていると言えそうです。
そこで次では、70歳代の貯蓄や生活費に関する意識についても、調査結果を見てみましょう。