【65歳以上の夫婦の暮らし】現シニア世代の「貯蓄額・生活費・年金月額」から老後生活を考える【単身世帯・夫婦世帯】世帯の働き方や収入パターン別の年金例

FPである筆者は普段から資産形成をメインとしたライフプランの相談を受けていますが、ご相談内容として最も多いテーマは「老後資金」です。

老後資金のご相談に来る方は、少し前まで40歳代以降が多かった印象ですが、最近では20歳代半ばの方も増えてきたように感じます。

「年金だけでは老後暮らしていけないのではないか」という不安にかき立てられ、早めから行動する方が増えているのでしょう。

今回は65歳以上の夫婦世帯にスポットを当てて、生活費や貯蓄額、年金受給額などを確認していきたいと思います。

1. 「65歳以上・無職二人以上世帯」の平均貯蓄額はどのくらい？

公的年金は一般的に65歳から受給が開始されるため、この年齢から完全にリタイアする世帯も多いでしょう。

そこで本章では、65歳以上の世帯（二人以上世帯）の貯蓄状況を確認してみます。

総務省統計局の「家計調査報告（貯蓄・負債編）－2023年（令和5年）平均結果－（二人以上の世帯）」を参考に、まずは65歳以上の無職世帯の貯蓄額に関するデータを見ていきましょう。

総務省の「家計調査報告（貯蓄・負債編）」によると、2023年時点で世帯主が65歳以上の無職世帯（二人以上世帯）の平均貯蓄額は2504万円となっています。

【写真1枚目/全4枚】65歳以上・無職夫婦世帯の平均貯蓄額。勤労世帯も含む貯蓄額は2枚目で紹介

過去5年間の推移についても確認していきましょう。

2018年から2020年の間、平均貯蓄額は2200万円台でしたが、2021年に2300万円台に増加し、2023年にはついに2500万円を超えました。

65歳以降のリタイア世帯にとって、貯蓄は年金生活を支える重要な要素です。

また、定期預金の割合は減少し、有価証券の割合は増加傾向にあり、資産運用で老後資金を保ちながら増やす世帯が一定数存在していることがわかります。

資産運用を行っている世帯の中には、有価証券の価値が上昇したことで貯蓄額が増えたケースもあると考えられます。

次に、勤労世帯も含めた「65歳以上・二人以上世帯」全体の貯蓄状況を見ていきましょう。