3. 現金以外の方法でお年玉をもらうときも同様
中には、現金以外の方法でお年玉をもらうケースも珍しくありません。この場合についても税金の考え方は現金と同様です。
たとえば、「お年玉は非課税だから、孫に車をお年玉としてあげよう」というケースは、あまり「社会通念上相当」とはいえないかもしれません。
課税対象としてみなされれば、基礎控除110万円を差し引いた残りの部分に税金が課される仕組みです。
ここでは、評価額500万円の車を祖父から贈与した場合を例に考えてみましょう。
基礎控除110万円を差し引くと、課税対象となるのは390万円です。
車の評価額500万円 － 基礎控除額110万円 ＝ 課税対象390万円
祖父からの贈与は「特例税率」を用いますので、税率15％、控除10万円が適用されます。
課税対象390万円 × 15％ － 10万円 ＝ 48万5000円
このケースでは、確定申告を行って48万5000円の贈与税を納める必要があります。
4. 不安な場合は税務署や税理士へ確認することがおすすめ
お年玉は基本的に贈与税の対象外となりますが、高額なお年玉をもらう場合や現金以外の資産をもらう場合など、「社会通念上相当でない」と判断されると課税対象になる可能性があります。
もし「税金がかかるか不安」と感じる場合は、所轄の税務署か税理士へ相談してみることがおすすめです。
その場合は、「誰からいついくらお年玉をもらったか」ということを分かりやすくまとめておくとよいでしょう。
参考資料
椿 慧理
