【最新版】年収別でみる給料が高い「上場企業」一覧

企業年収給与研究シリーズ

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Zerbor/Shutterstock.com

年収や給与といった金銭面での条件は仕事をする人にとっては誰もが気になる要素ではないでしょうか。金銭面での処遇以外にも、働きがいや働きやすさといった職場環境が大事なのは言うまでもありません。

ただ、年収や給与などの「お金」の話は親しい仲でも聞きにくいというのが実際ではないでしょうか。ここでは上場企業に関して有価証券報告書をもとに、平均年間給与ごとに企業をリストアップしていきます。

有価証券の年間平均給与とは

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日本証券業協会によれば、有価証券報告書は「金融商品取引法に基づいて上場会社が事業年度ごとに作成する会社内容の開示資料です。株式を上場している会社は、各事業年度終了後、3か月以内に財務局長および上場証券取引所に有価証券報告書の提出が義務付けられています」とされています。

平均年間給与は、税込支払給与額で、賞与及び基準外賃金を含んでいます。また、従業員数は、社外からの出向者を含み、社外への出向者は含みません。

ただし、企業ごとに基準が異なることがあるので、都度、有価証券報告書の確認をお願いします。

年収ランキングを見ていきましょう

以下、平均年収のレンジごとに企業をリストアップしていますが、平均年間給与だけをうのみにせず、企業名のリンクをクリックしてください。記事には企業ごとの従業員の平均年齢もあわせて記載してあります。

一般的な日本企業であれば、年齢が上がるにしたがって給料が増えるのが普通です。平均年齢が高いことで給与が高いことがあります。

しかし、平均年齢が高いことは若い就業者にとっては良いことばかりではないでしょう。

また、ホールディングスカンパニーなど、特殊なロールの従業員だけが所属する場合もあります。そうした企業形態の会社の平均年間給与は年齢水準も高く、業務全般の姿を映し出したものではないこともあり、要注意です。

■1700万円以上

■1600万円以上1700万円未満

■1500万円以上1600万円未満

■1400万円以上1500万円未満

■1300万円以上1400万円未満

■1200万円以上1300万円未満

■1100万円以上1200万円未満

■1000万円以上1100万円未満

■900万円以上1000万円未満

■800万円以上900万円未満

■700万円以上800万円未満

■600万円以上700万円未満

■500万円から600万円未満

■400万円から500万円未満

■400万円未満

まとめにかえて

国税庁によれば、日本の平均給与所得は約420万円です。その水準を考慮すれば、上場企業の平均年間給与の高さがお分かりいただけるでしょう。

また、年収1000万円を超える人は日本の給与所得者の約4％程度です。その割合を考えれば、ここで平均年間給与で1000万円を超えるビジネスパーソンが働く企業というのは高所得者層が勤務できる企業ともいえるでしょう。

もっとも、そうした給与を支払うことができるビジネスモデルをそうした企業が保有していることとに注目すべきでしょう。就職活動や転職活動の参考になれば、幸いです。

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LIMO編集部は、日本生命やフィデリティ投信で証券アナリストやポートフォリオマネージャーであった泉田良輔を中心に、国内外大手金融機関勤務経験、ビジネスネットメディア運営経験者や大手ファッション誌や雑誌の元編集長、学習参考書などの書籍校閲・校正経験者、またWebマーケティングスペシャリストなどが編集や執筆作業を行い、運営をしています。沿革としては、LIMOの前身である投信1（トウシンワン）は個人投資家向け金融経済メディアであるLongine（ロンジン）の執筆者である国内外大手証券会社で証券アナリストや運用会社のファンドマネージャーとして長年の調査や運用経験を持つメンバーやビジネス系インターネットメディア運営経験者等を中心に立ち上げました。サブスクリプションモデルで一定の成功を収めていたLongineですが、グループ内で新サービスを展開ることとなり、多くの読者の声に惜しまれながらLongineのサービス自体は2020年3月に終了となりました。Longine編集部メンバーは引き続きLIMO編集部のメンバーとして在籍し、お金のプロとしてコンテンツ編集や情報を発信しています。LIMO編集部は、国内のみならずグローバルの視点から、金融・経済ニュースや投資に関する知識・アイデア、ビジネスパーソンの役に立つ情報をわかりやすくお届けします。