みなさんが就職先、転職先を検討する際の条件として「一番気になること」は何でしょうか。

やりがいや働きやすさといった職場環境ともに、給与面での待遇は最も気になる要素の一つですね。

とはいえ、年収や給与といった「お金」の話題は親しい仲でも聞きにくいのが本当のところではないでしょうか。

ここでは、上場企業各社の有価証券報告書をもとに、平均年間給与ごとに企業をリストアップ。随時更新していきます。

有価証券の年間平均給与とは

日本証券業協会によれば、有価証券報告書は「金融商品取引法に基づいて上場会社が事業年度ごとに作成する会社内容の開示資料です。株式を上場している会社は、各事業年度終了後、3か月以内に財務局長および上場証券取引所に有価証券報告書の提出が義務付けられています」とされています。

平均年間給与は、税込支払給与額で、賞与及び基準外賃金を含んでいます。また、従業員数は、社外からの出向者を含み、社外への出向者は含みません。

ただし、企業ごとに基準が異なるケースがあります。都度、最新の有価証券報告書の確認をお願いします。

「年収ランキング」を見ていきましょう

以下、平均年収のレンジごとに企業をリストアップしています。

「平均年間給与」だけをうのみにせず、企業名のリンクをクリックしてください。記事には企業ごとの従業員の平均年齢もあわせて記載してあります。

日本企業では、年齢とともに給料が増えるケースが一般的です。よって、従業員の平均年齢が高いために、平均年間給与が高くなることがあります。

でも、平均年齢が高いことは、若年層にとっては良いことばかりではないでしょう。

また、ホールディングスカンパニーなど、特殊なロールの従業員だけが所属する場合もあります。そうした企業形態の会社の平均年間給与は年齢水準も高く、業務全般の姿を映し出したものではないこともあり、注意が必要です。

■2000万円以上

■1700万円以上1800万円未満

■1500万円以上1600万円未満

■1400万円以上1500万円未満

■1300万円以上1400万円未満

■1200万円以上1300万円未満

■1100万円以上1200万円未満

■1000万円以上1100万円未満

■900万円以上1000万円未満

■800万円以上900万円未満

■700万円以上800万円未満

■600万円以上700万円未満

■500万円以上600万円未満

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■400万円以上500万円未満

まとめにかえて

国税庁によれば、日本の平均給与所得は約420万円です。その水準を考慮すれば、上場企業の平均年間給与の高さがお分かりいただけるでしょう。

また、年収1000万円を超える人は日本の給与所得者の約4%程度です。その割合を考えれば、ここで平均年間給与で1000万円を超えるビジネスパーソンが働く企業というのは高所得者層が勤務できる企業ともいえるでしょう。

もっとも、そうした給与を支払うことができるビジネスモデルをそうした企業が保有していることとに注目すべきでしょう。就職活動や転職活動の参考になれば、幸いです。

 

LIMO編集部