老後2000万円問題や近年続く物価高の影響から、以前よりも「老後資金の準備」の意識が強まっています。
「老後に向けてそろそろ貯蓄をしなければ」と思っている人もいるかもしれませんが、自分の年代でどのくらい貯蓄していれば普通なのか、あまり知る機会は少ないでしょう。
そこで本記事では、30歳代～60歳代の平均貯蓄額について世帯別に紹介していきます。
30歳代～60歳代「貯蓄ゼロ・貯蓄2000万円以上」の割合も比較しているので、あわせて参考にしてください。
1. 30歳代〜60歳代の「平均貯蓄額」を確認
まずは、金融広報中央委員会の資料を参考に30歳代〜60歳代の「平均貯蓄額」を、世帯別に確認していきましょう。
1.1 【単身世帯】30歳代〜60歳代の「平均貯蓄額」
金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和5年）」によると、単身世帯の各年代の平均貯蓄額は下記のとおりです。
【単身世帯 30歳代〜60歳代の平均貯蓄額一覧】
- 30歳代：平均値594万円・中央値100万円
- 40歳代：平均値559万円・中央値47万円
- 50歳代：平均値1391万円・中央値80万円
- 60歳代：平均値1468万円・中央値210万円
平均値をみると、40歳代で若干の減少は見られるものの、年齢が上がるにつれて貯蓄額も増加しており、50歳代で1000万円を超えています。
平均値のみを見ると「年齢を重ねれば自然と貯蓄が増えていく」と思うかもしれませんが、平均値は極端に大きい値に影響されやすいため、必ずしも実態を反映しているとは言えません。
一方で中央値は、数字を順に並べた時のちょうど真ん中にある値を指しているため、平均値よりも実態に近い貯蓄額と言えるでしょう。
単身世帯の貯蓄額の中央値を見ると、どの年代も1000万円には程遠く、老後生活を目前に控えた60歳代でさえ210万円にとどまっています。
また、平均値と中央値の貯蓄額には大きな乖離があり、各年代で顕著な「貯蓄格差」があることがみてとれます。
では、二人以上世帯（夫婦世帯）の場合はどうでしょうか。
1.2 【二人以上世帯】30歳代〜60歳代の「平均貯蓄額」
金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和5年）」によると、二人以上世帯の各年代の平均貯蓄額は下記のとおりです。
【二人以上世帯 30歳代〜60歳代の平均貯蓄額】
- 30歳代：平均値601万円・中央値150万円
- 40歳代：平均値889万円・中央値220万円
- 50歳代：平均値1147万円・中央値300万円
- 60歳代：平均値2026万円・中央値700万円
二人以上世帯も、単身世帯と同様に中央値は1000万円に到達しておらず、60歳代でも700万円となっています。
ただし、単身世帯と比較すると、二人以上世帯のほうが貯蓄額が多い傾向にあります。
これは現代において、共働き世帯が増加傾向にあることから、単身世帯よりも貯蓄に回せる収入が多いことが考えられます。
なお、二人以上世帯においても平均値と中央値の差が大きく、貯蓄格差が顕著であることがわかります。
世帯状況に関係なく貯蓄格差が大きい現状がありますが、30歳代～60歳代の「貯蓄ゼロ」と「貯蓄2000万円以上」の割合はどのようになっているのでしょうか。
次章にて、30歳代～60歳代「貯蓄ゼロ・貯蓄2000万円以上」の割合を比較していきましょう。
2. 30歳代～60歳代「貯蓄ゼロ・貯蓄2000万円以上」の割合は？
金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査」によると、単身世帯・二人以上世帯それぞれの、「貯蓄ゼロ・貯蓄2000万円以上」の割合は下記のとおりです。
【単身世帯 30歳代〜60歳代の貯蓄ゼロの割合】
- 30歳代：34.0%
- 40歳代：40.4%
- 50歳代：38.3%
- 60歳代：33.3%
【単身世帯 30歳代〜60歳代の貯蓄2000万円以上の割合】
- 30歳代：7.1%
- 40歳代：8.6%
- 50歳代：13.7%
- 60歳代：23.1%
【二人以上世帯 30歳代〜60歳代の貯蓄ゼロの割合】
- 30歳代：28.4%
- 40歳代：26.8%
- 50歳代：27.4%
- 60歳代：21.0%
【二人以上世帯 30歳代〜60歳代の貯蓄2000万円以上の割合】
- 30歳代：6.6%
- 40歳代：11.8%
- 50歳代：16.6%
- 60歳代：30.0%
貯蓄ゼロの割合を単身世帯と二人以上世帯で比較すると、単身世帯のほうが全体的に高い傾向にあり、60歳代でも3世帯に1世帯の単身世帯が貯蓄ゼロという結果に。
一方、貯蓄2000万円以上の割合を見ると、単身世帯・二人以上世帯ともに、年齢が上がるにつれて増加傾向にあります。
特に60歳代では、単身世帯で23.1%、二人以上世帯で30.0%と最も高くなっており、これは、長年の資産形成や定年時の退職金などが影響していると考えられます。
「貯蓄ゼロと貯蓄2000万円以上」を比較すると、どちらも全体に占める割合が大きく、60歳代においては単身世帯・二人以上世帯ともに、約50%を貯蓄ゼロ・貯蓄2000万円以上が占めています。
上記から、シニア世代においては、「貯蓄がない人」と「貯蓄が十分にある人」との間で二極化が深刻化している現状が浮き彫りになっています。
3. 貯蓄ゼロでも老後は問題なく生活できる？
前章にて、シニア世代では貯蓄の二極化傾向が顕著であり、2〜3割の世帯が貯蓄ゼロの状態で老後を迎えていることがわかりました。
近年、老後2000万円問題が大きな話題となっていますが、貯蓄2000万円以上の割合が2〜3割にとどまっていることから、「貯蓄ゼロでも老後は問題なく生活できるのでは」と疑問に感じた方もいるかもしれません。
結論からお伝えすると、老後の生活費が老後の収入を超えなければ、貯蓄がなくても日常生活を送れる可能性もあります。
しかし、言い換えれば、老後の収入で老後の生活費を賄いきれない場合は、貯蓄から補填するといった手段が必要となるでしょう。
参考までに、厚生労働省年金局の「令和4年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」によると、国民年金と厚生年金の平均月額は下記のとおりです。
【国民年金の平均月額】
- 全体の平均月額：5万6316円
- 男性の平均月額：5万8798円
- 女性の平均月額：5万4426円
【厚生年金の平均月額（国民年金を含む）】
- 全体の平均月額：14万3973円
- 男性の平均月額：16万3875円
- 女性の平均月額：10万4878円
上記はあくまでも平均額となっていますが、平均額をみて「これだけでは老後の生活費が不安」と感じる方は、今のうちから老後資金の準備をしておけると安心です。
なお、これは「老後の生活費」のみを想定した場合であり、実際には、医療費や介護費、葬儀費用といった予測困難な大きな支出も考えられます。
さらに、将来の経済状況の変化や物価上昇なども考慮する必要があります。
そのため、安心した老後生活を送るためには、可能な限り老後のための貯蓄を行っておくことが望ましいでしょう。
ご自身のより詳細な年金見込額を確認したい場合は、「ねんきんネット」または「ねんきん定期便」でチェックしてみてください。
4. 老後に100%年金だけで生活している人は41.7%
本記事では、30歳代～60歳代の平均貯蓄額について世帯別に紹介していきました。
厚生労働省の「2023（令和5）年 国民生活基礎調査の概況」によると、100%年金だけで生活している人は41.7%となっており、半数以上は年金だけでは生活できていません。
2〜3割の世帯が貯蓄ゼロの状態で老後を迎えている実態があることから、老後破産はもはや他人事とは言えません。
老後破産を回避するために、今のうちから「老後の収支シミュレーション」や「老後資金の準備」など、計画的に行っていきましょう。
参考資料
- 金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和5年）」
- 金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和5年）」
- 厚生労働省年金局「令和4年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」
- 厚生労働省「2023（令和5）年 国民生活基礎調査の概況」
太田 彩子
