貯蓄は年齢とともに変わるというのは誰しもが感じる点であるとは思いますが、お金の話は仲の良い友人や知人でも聞きずらいもの。今回は総務省のデータをもとに年代別の貯蓄高を見ていきましょう。

総務省による家計調査報告

2018年5月18日に総務省（統計局）は「家計調査報告」［貯蓄・負債編］平成29年（2017年）平均結果の概要（二人以上の世帯）を発表しています。同調査の中で世帯主の年齢階級別の貯蓄を開示しています。

年齢階級別の貯蓄高はどうなっているのか

同調査によれば以下の通りです。

  • 平均：1812万円
  • 40歳未満：602万円
  • 40歳代：1074万円
  • 50歳代：1699万円
  • 60歳代：2382万円
  • 70歳以上：2385万円

貯蓄の世代別傾向に関しては、一言でいえば、年齢を重ねるにしたがって、貯蓄高が増加しているということです。年収が上がってきたという過去のトレンドはあるでしょうが、年収が今後上がりにくいことがあるとすれば、こうした構造も時間とともに変化する可能性もあります。

貯蓄だけではなく負債高も見ておきたい

貯蓄と同時に負債も見ておく必要があるでしょう。同調査の開示内容は以下の通りです。

  • 平均：517万円
  • 40歳未満：1123万円
  • 40歳代：1055万円
  • 50歳代：617万円
  • 60歳代：205万円
  • 70歳以上：121万円

40歳代の負債残高の平均がもっとも大きくなっています。もっともこうした世代の多くの負債は住宅ローンに関係していることもあるでしょう。単純に貯蓄と負債をネットして負債超過額をみるだけでは不十分で、持家の資産評価なども必要となるでしょう。

【ご参考】総務省のデータ使用上の注意点

同調査でいう「貯蓄」とは、ゆうちょ銀行、郵便貯金・簡易生命保険管理機構（旧郵政公社）、銀行及びその他の金融機関（普通銀行等）への預貯金、生命保険及び積立型損害保険の掛金（加入してからの掛金の払込総額）並びに株式、債券、投資信託、金銭信託などの有価証券（株式及び投資信託については調査時点の時価、債券及び貸付信託・金銭信託については額面）といった金融機関への貯蓄と、社内預金、勤め先の共済組合などの金融機関外への貯蓄の合計を言います。

いわゆる「貯金」、「預金」だけではないことに注意が必要です。表現としてはどちらかというと「金融資産」という方が近いかもしれません。

また、同調査の貯蓄は世帯全体の貯蓄であり、また、個人営業世帯などの貯蓄には家計用のほか事業用も含めるとされています。したがって、個人事業主においてはそれに関係する資産も含まれるという点にも留意する必要があります。

青山 諭志