老後に余裕のある暮らしを送るための十分な貯蓄がなく、定年後も働き続けようと考えている人もいるかもしれません。

一方で、老後に働くともらえる年金が減るという噂を聞き、定年後に働いても問題ないのか疑問に思っている人もいるでしょう。

そこで本記事では、老後に働くと受け取る年金が本当に減ってしまうのかについてわかりやすく解説します。

老後にもらえる年金の目安額も紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。

1. 「年金をもらいながら働くと年金受給額が減る」は本当か

結論、老後に働くと年金支給額が減るというのは、一部本当です。

ただし、誰でも年金が減らされるという訳ではなく、支給額が減らされるには条件があります。

その条件とは、60歳以上の人の給与と年金の合計収入額が月額50万円を超えることです。50万円を超えた場合、50万円超過金額分の1/2の年金が支給停止となります。

【写真3枚】1枚目/在職老齢年金の計算方法のフローチャート、2枚目/老齢厚生年金が一部支給停止となるケース1/3

在職老齢年金の計算方法のフローチャート

出所:日本年金機構「在職老齢年金の計算方法」

そのため、老後に働く場合は年金と給与の合計が月額50万円を超えないよう注意しましょう。

次の章では、年金が減らされてしまう具体的な事例についてシミュレーションを交えて解説します。

2. 年金が減らされる事例を具体的に紹介

具体的なケースで、老後に年金が減らされる場合をシミュレーションしてみましょう。

今回は、年金受給額が年間120万円(月額10万円)、給与が月収32万円、ボーナス120万円の人を前提とします。

ボーナス120万円を12ヵ月で割ると月10万円になるため、給与の月額換算の収入は42万円(32万円+10万円)です。そのため、給与と年金の合計収入は月額52万円となります。

先ほど紹介した年金が減らされる基準となる「月額50万円」を2万円超過しています。この2万円の1/2が減額となるため、月1万円の年金が支給停止の対象です。合計で年間12万円の年金が支給停止となります。

老齢厚生年金が一部支給停止となるケース2/3

老齢厚生年金が一部支給停止となるケース

出所:日本年金機構「在職老齢年金の支給停止の仕組み」

受け取る年金と給与の合計が月額50万円を超えてしまうと、年金が減らされることを確認しました。

ただし、老後にどれくらいの年金をもらえるかわからない人もいるでしょう。

会社員や公務員の場合、年金受給額は現役時代の年収などによって変動します。次の章で詳しくみていきましょう。

3. 年金受給額はいくらか

今回は以下の条件をもちいて、現役時代の平均年収別に年金受給額をシミュレーションしてみましょう。

  • 1975年生まれ
  • 23~64歳まで会社員として勤務
  • 65歳から年金受取を開始

シミュレーションの結果は以下のとおりです。

平均年収ごとの目安年金受給額3/3

平均年収ごとの目安年金受給額

出所:厚生労働省「公的年金シミュレーター」を基に筆者作成

3.1 平均年収ごとの目安年金受給額(額面)

平均年収:年金受給額の目安(額面)

  • 200万円:月10万5000円
  • 300万円:月12万5000円
  • 400万円:月14万円
  • 500万円:月16万円
  • 600万円:月18万円
  • 700万円:月19万2000円
  • 800万円:月21万1000円
  • 900万円:月23万3000円

現役時代の平均年収が500万円の人は、老後に月16万円の年金をもらえます。そのため、給与収入が月額34万円までであれば、年金は支給停止となりません。

ぜひ、老後にどのように働くかを決める際の参考にしてみてください。

4. 老後の計画を立てよう

本記事で紹介したとおり、老後にもらえる年金は人によって大きく異なります。

また、貯蓄額が多い人もいれば少ない人もいます。そのため、老後に取るべき対策は人さまざまです。

ぜひ、自分が経済的に余裕のある暮らしを送るためには、どのような生活スタイルが理想かを考えてみてはいかがでしょうか。

参考資料