5. 年金制度のみに頼らず将来資金の準備を
ここまで年金制度や年金の平均受給額について確認してきましたが、年金制度が今後どのように変化していくかは予想できません。2024年度の年金額は増額となったものの、実質的には目減りしており、老後生活を年金のみに頼るのは厳しいかもしれません。
未来のことは誰もわからないため、今できることは何かを考えて行動することが大切になります。
最近ではNISAやiDeCoといった税制優遇制度を活用し資産運用を始める方も増えています。資産運用を上手く取り入れることができれば、将来資金を貯金のみの場合と比べて効率よく準備することができますが、リスクもあります。
例えば、NISAやiDeCoの運用の中身は投資信託であるため、いざ老後に資金が必要となった際にリーマンショックやコロナショックのような暴落のタイミングが被る可能性はゼロではありません。
このように投資信託だけで運用するとリスクが高くなってしまいますので、リスクの低い運用手段と組み合わせてバランスよく資産運用を行うことが大切です。
また投資信託のリスクが高すぎて自分には向いていないと感じる方は、リスクの低い運用から始めてみるのも一つです。少しでも将来資金に対する不安や不足を埋めていく方法を探してみましょう。
6. まとめとして
今回は厚生年金と国民年金の受給額一覧表を参考に確認してきました。
あくまで平均額になりますので、自分の受取額を具体的に知りたいと思われた方は、「ねんきん定期便」や「ねんきんネット」などを確認してみましょう。
将来資金の準備は現代社会の課題の一つです。一昔前までは60歳まで働くことができれば年金制度が充実しており、豊かな老後生活を送ることができるといったイメージがあったかもしれません。
しかし、平均寿命が延びている現代において、自身での対策は必須となっています。
将来どれくらい準備すればいいのかイメージできないということであれば、一度お金のプロに相談してみるのも一つかもしれません。
この機会に自身の将来について真剣に考えてみてはいかがでしょうか。
参考資料
奥野 友貴