3. 現役世代「20歳代~50歳代」の平均貯蓄額と中央値はいくら?
金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査」より、現役世代にあたる20歳代~50歳代の平均貯蓄額と中央値を確認していきます。
金融資産非保有世帯を含む、現役世代の貯蓄額の平均と中央値は以下のとおりです。
※金融資産保有額には、預貯金以外に株式や投資信託、債券などの金融資産残高が含まれます。
3.1 20歳代
- 二人以上世帯:平均貯蓄額249万円・中央値30万円
- 単身世帯:平均貯蓄額121万円・中央値9万円
3.2 30歳代
- 二人以上世帯:平均貯蓄額601万円・中央値150万円
- 単身世帯:平均貯蓄額594万円・中央値100万円
3.3 40歳代
- 二人以上世帯:平均貯蓄額889万円・中央値220万円
- 単身世帯:平均貯蓄額559万円・中央値47万円
3.4 50歳代
- 二人以上世帯:平均貯蓄額1147万円・中央値300万円
- 単身世帯:平均貯蓄額1391万円・中央値80万円
上記のとおり年齢があがるごとに、貯蓄額も増えていく様子がみてとれます。
一般的に年収のピークは50歳代といわれていますが、貯蓄額においても40歳代から50歳代にかけて大きく増えています。
4. 振り返り
ここまで日本の平均年収について確認してきましたが、賃上げが実施されたとしても物価上昇や社会保険料の負担増などによって年収が上がったと体感できる世帯は少ないかもしれません。
また、平均年収である458万円を下回る人が半数以上となることから、日常の生活は勿論、将来の老後資金の準備においても給与収入だけでは厳しいなと感じた方もいるでしょう。
そういった方は資産形成を考えてみる良いタイミングかもしれません。2024年から「新NISA制度」が開始しており、資産運用への注目度が上がっています。
資産運用を上手く活用することで、貯金で準備する場合と比べて効率よく老後資金を準備することが可能となります。
ただし、資産形成というのは基本的に長期で行うことが前提となりますので、普段の生活費とのバランスは考慮する必要があります。
まずは現在の生活費がどれくらいかかっているのか、将来的にどのくらい老後資金準備を進めていけば良いのかを確認するところからはじめてみてはいかがでしょうか。
資産運用は少額からでもスタートできるものです。自分にあった方法・金額で継続できる無理のない範囲で始めることが大切となります。
参考資料
- 株式会社帝国データバンク「<緊急調査>2024 年度賃上げ実績と初任給の実態アンケート」
- 国税庁「令和4年分 民間給与実態統計調査」
- 金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査](令和5年)」
- 金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](令和5年)」
奥野 友貴