【ロスジェネ世代】50歳代の平均貯蓄額はいくら？老後に向けてやるべき3つの行動 《円グラフ》貯蓄額（二人以上世帯・単身世帯）

バブル崩壊後の就職氷河期に新卒で就職活動をした方たちは、「ロスジェネ世代」といわれることがあります。自分の希望する職種に就けなかった、また、正社員として雇ってもらえず、非正規社員として働かざるを得なかった方などが多い世代です。

このようなロスジェネ世代には現在50歳代の方も含まれます。新卒時に厳しい経済状況にあった方たちは、どのくらい貯蓄があるのでしょうか。

この記事では、50歳代の平均貯蓄額を確認するとともに、老後に向けてやるべきことを3つ紹介していきます。

1. 50歳代の平均貯蓄額と中央値

50歳代の方はどのくらいの貯蓄を有しているのか、貯蓄額の平均値（平均貯蓄額）と中央値を確認していきましょう。

なお、平均値とは、データの数値を合計しデータの個数で割った数を指し、中央値とは、データの数値を小さい順に並べたときにちょうど真ん中に来る数字のことを指します。

平均値は、極端に高い値や低い値があると結果に影響を受けやすいですが、中央値は真ん中の値であるため大きな影響を受けません。そのため、実際に平均額を知るには中央値の方が適しているとされています。

1.1 二人以上世帯

金融広報中央委員会が公表している「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和5年）」によると、50歳代二人以上世帯における平均貯蓄額は1147万円で、中央値は300万円です。

平均貯蓄額と中央値に大きな差がありますが、先にも述べたように、ほかの値と比べて極端に高い値が平均値を押し上げている可能性があります。実感に近い平均としては、中央値の300万円の方が適しているといえるでしょう。

50歳代二人以上世帯の貯蓄金額ごとの割合は以下の通りです。

• 貯蓄なし：27.4%
• 100万円未満：9.1%
• 100～200万円未満：6.4%
• 200～300万円未満：3.8%
• 300～400万円未満：3.9%
• 400～500万円未満：3.8%
• 500～700万円未満：5.6%
• 700～1000万円未満：5.5%
• 1000～1500万円未満：8.9%
• 1500～2000万円未満：4.2%
• 2000万円～3000万円未満：5.4%
• 3000万円以上：11.2%

最も多いのは「貯蓄なし」で27.4%となっており、次いで多いのが「3000万円以上」の11.2%です。貯蓄が無い世帯と十分にある世帯の両極化が見られます。

50代で「貯蓄なし」だと老後の生活が不安視されますが、「貯蓄なし」の世帯であっても不動産を有していたり、今後退職金が支給されたりすることもあるため、一概には判断できない点に注意しましょう。

1.2 単身世帯

一方、金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和5年）」によると、50歳代の単身世帯の平均貯蓄額は1391万円で、中央値は80万円です。

単身世帯でも、平均値と中央値が乖離しており、実感としての平均値は80万円と考えられます。

50歳代単身世帯の貯蓄金額ごとの割合は以下の通りです。

• 貯蓄なし：38.3%
• 100万円未満：11.2%
• 100～200万円未満：5.2%
• 200～300万円未満：2.7%
• 300～400万円未満：3.6%
• 400～500万円未満：3.8%
• 500～700万円未満：4.6%
• 700～1000万円未満：5.5%
• 1000～1500万円未満：4.9%
• 1500～2000万円未満：4.1%
• 2000万円～3000万円未満：4.4%
• 3000万円以上：9.3%

50歳代の単身世帯では、二人以上世帯よりもさらに「貯蓄なし」の世帯が多く、38.3%と最も大きな割合となっています。次いで多いのは「100万円未満」で11.2%おり、「貯蓄なし」と合わせると約半数を占めていることがわかります。

しかし、3000万円以上の貯蓄がある世帯は9.3%であることから、単身世帯においても貯蓄額の両極化が見られます。

2. 老後に向けてやるべきこと3つ

現在50歳代の方も、あと数年、十数年で退職を迎え、その後は老後生活に入るでしょう。老後は主な収入が年金になることがほとんどで、受給額の範囲で生活をやりくりしなくてはなりません。

老後の経済的な不安を可能な限り軽減できるよう、今からやるべきことを3つご紹介します。

2.1 老後の生活費を見積もる

老後の生活にかかる費用がどのくらいになるのかを見積もり、1ヵ月に必要な金額を具体的にイメージすることが大切です。

現在必要な生活費をベースとして、水道光熱費や食費、交際費など必要な項目を洗い出し計算します。住居費は、持ち家か賃貸かにより必要額が大きく異なるため、慎重に検討したいところです。

そこに、趣味や旅行などに必要な金額をプラスし、月額に換算して加算します。

2.2 退職金や年金受給額を確認する

勤務先に退職金制度がある場合は、支給額の目安を確認しておきましょう。退職金は、住宅ローンを完済したり、老後の生活費が不足したときに活用したりできる大切な資金です。
どのくらい支給されるのか、事前に把握できると安心です。

また、公的年金の受給額については、毎年誕生月に送付される「ねんきん定期便」で確認可能です。50歳以上の方に送付されるねんきん定期便には、年金支給見込額が記載されているので、いくらもらえるのかイメージしやすいです。

なお、「ねんきんネット」に登録するといつでも内容を確認できるうえ、支給見込み額を試算できます。

2.3 NISAやiDeCoを利用して資産形成する

NISAは2024年1月から新制度がスタートし、成長投資枠とつみたて投資枠の併用が可能になりました。非課税保有限度額や年間投資枠も拡大されています。つみたて投資枠で毎月一定金額を積み立てつつ、まとまった資金がある場合は成長投資枠で一括購入することも可能です。

iDeCoは、掛け金の拠出や運用を自ら行い、老後のための資産を形成できる制度です。掛け金の拠出は65歳まで可能なため、50歳から始めれば15年間拠出できます。掛け金の拠出時・運用時・受取時に税制優遇が受けられるというメリットがあります。

3. まとめにかえて

50歳代の二人以上世帯の平均貯蓄額は1147万円で中央値は300万円、単身世帯の平均貯蓄額は1391万円で、中央値は80万円です。貯蓄なしの世帯と3000万円以上ある世帯の差がともに多い傾向があり、貯蓄額の両極化が見られます。

老後生活において貯蓄は、年金だけで出費が不足する場合に充当できる大切なものです。今からでも遅くはないため、自分に適した方法で貯蓄を始めてみましょう。

老後の経済的な不安を軽減できるよう、今回ご紹介した3つのことも、ぜひ取り入れてみてください。

参考資料

• 金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和5年）」
• 金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和5年）」
• 金融庁「NISAを知る」

木内 菜穂子