GWの連休が終わり、日常生活に戻る頃。
連休中の過ごし方を振り返ってみると、「少し無駄遣いしすぎたな」と感じている人もいるかもしれません。
そんなときに見直したいのが、普段のお金の使い方についてです。
筆者は元銀行員として多くの富裕層のお客さまと接してきましたが、潤沢な資産を持つ人にはいくつかの「避けている習慣」が見られました。
本記事では、日本における富裕層の割合や、富裕層が普段から避けていることについて紹介します。
1. 日本における富裕層は約2.7％
そもそも「富裕層」と呼ばれる人は、日本にどれくらいいるのでしょうか。
富裕層には明確な定義はないものの、野村総合研究所が行っている調査では、資産1億円以上の人を「富裕層」、5億円以上の人を「超富裕層」と位置づけています。
同調査によると、2021年時点での金融資産保有額別の分布は下記の通りです。
- 超富裕層…9万世帯
- 富裕層…139万5000世帯
- 準富裕層…325万4000世帯
- アッパーマス層…726万3000世帯
- マス層…4213万2000世帯
富裕層と超富裕層の合計は148万5000世帯で、全体の約2.7％となる計算です。
準富裕層を含めても473万9000世帯（8.8％）ですので、富裕層は数少ない存在であることが分かります。
この調査結果を見ると、「富裕層になれるのは一部の限られた人だけだ」と感じる人も多いかもしれません。
たしかに、富裕層になるのは容易なことではありませんが、資産を築くためには日々の小さな積み重ねに取り組むことが大切です。
次の章では、元銀行員の筆者が感じた「富裕層が避けること」について紹介します。
2. 富裕層が避けること（1）見栄のためにお金を使う
富裕層と聞くと、ブランド物のアイテムを多く身につけたり、高級車を何台も所有していたりするイメージが湧くかもしれません。
しかし、筆者が実際に出会った富裕層は「自分が必要なものだけにお金を使う」という人が多く、見栄のためにお金を使うような人はいませんでした。
むしろ、庶民的なブランドを好む人が多く、「富裕層かどうかは見た目では分からないのだな」と実感した覚えがあります。
もちろん中には高級車を多く所有されている方もいましたが、そういった方は本当に車が好きでコレクションしており、決して「他人に見せびらかしたい」という気持ちから購入しているのではないようです。
富裕層のようにまとまった資産を築くためには、洋服や日用品、車など見栄のためにお金をかけるのではなく、自分に合っているものや必要なものを上手にチョイスすることが大切です。
3. 富裕層が避けること（2）タンス預金を行う
【写真1枚目/全2枚】富裕層は”タンス預金”を避ける。2枚目の写真で日本における富裕層の割合を「ピラミッド図」にて確認1/2
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富裕層は、タンス預金を行わないことも特徴のひとつです。
相続税や贈与税など税金対策に取り組む富裕層は、むしろタンス預金を活用しているイメージがあるかもしれません。
しかし、税金対策のために現金を隠すことは、かえって追徴を受ける可能性が高くなります。
通常時でも高い税率を負担している富裕層ですから、さらに税負担が大きくなるようなことは避けたいと思うのが当然でしょう。
また、急激なインフレが進行している現在では、タンス預金でお金の価値が目減りしてしまうリスクもあります。
タンス預金は当然1円も利息がつきませんので、物価が上昇するほどお金の価値が減少してしまいます。
「お金にも働いてもらう」ということの重要性を知っている富裕層は、タンス預金で眠らせておくようなことはせず、資産運用に充てるなどインフレ対策にも積極的に取り組んでいます。
4. 富裕層が避けること（3）セールに流される
セールと聞くとつい買いすぎてしまったり、不要なものまで買ってしまったり…。
そんな経験をしたことがある人は多いのではないでしょうか。
たしかに普段より安売りされているのを見ると、「何か買わなくてはもったいない」と感じてしまいます。
しかし、富裕層はセールに流されて消費を促されることはありません。
これは「お金に余裕があるから、わざわざセールで買わなくていい」ということではなく、「不要なものを購入する必要がない」ということをよく理解しているからです。
セールだからといって普段よりもたくさんのモノを買ってしまうと、かえって支出が増える原因にもなります。
計画的な貯蓄に取り組むためには、必要なものだけに支出をする習慣を身につけることが大切です。
5. 富裕層の習慣を取り入れてみよう
1億円以上もの資産を築くのは、決して容易なことではありません。
しかし、富裕層の普段の習慣を見てみると、日々の小さな積み重ねで資産を築いてきたことが分かります。
いきなり大きな資産を手に入れることは難しいですが、普段のお金の使い方を少し変えてみるだけでも収支に変化が表れるはずです。
まずは、本記事で紹介したような取り組みから始めてみてはいかがでしょうか。
参考資料
椿 慧理
