3. 物価高に合わせたお小遣いアップに必ずしも賛成できないワケ
親が子どものお小遣いの金額を物価高に比例させることは必ずしもおすすめできません。
保護者のなかには、以前と変わらない給与で物価高にも対応している方も多いはずです。
会社に対して「商品が値上がりしているので給与を上げてください。生活水準を保てません」と伝えたとしても、会社側がそれに応じてくれるとは限りません。
ほとんどの会社は従業員に寄り添いたいと思っていますが、会社も限られた資金の中でやりくりしているのが現状。従業員の給与をアップすれば、経営が立ち行かなくなることさえあり得るのです。
社会に出れば自分が置かれた状況の中でうまくやっていく力も求められるため、高校生のうちからこうした力を育むことは大切です。
ただし、子どもが周囲との「経済格差」に悩んでいるようであれば再度考えてあげるのもよいでしょう。
たとえば、友人からの誘いを金銭的な理由で頻繁に断っているようであれば親の負担にならない範囲で臨時収入をあげることを検討してもよいかもしれません。
また、参考書など勉強に必要なものは別途考慮が必要です。卒業後「もっと成績が上がっていたかもしれない」と後悔しないよう、無理のない範囲でのサポートが求められます。
4. まとめにかえて
多くの大人が給与の金額に不満を抱きながらもその中でやりくりしているように、高校生もお小遣いの金額にもの足りなさを感じながらうまくやりくりしています。
価高の影響を感じ、それになんとか対応しようとしているのは大人も子どもも同じです。
近年では100均においてハイセンスな雑貨や小物が充実していたり、ファストファッションが人気だったりと、自分のセンスしだいではお金をかけずとも楽しめたり、おしゃれしたりできる環境が整っています。
やりくりしながら「プチプラ」をうまく活用して楽しめるのも、若年層の特権といえるかもしれません。
参考資料
- 総務省「2020年基準 消費者物価指数(全国) 2024年(令和6年)3月分及び2023年度(令和5年度)平均」
- スタディサプリ進路「【お小遣い実態調査2023】高校生のひと月のお小遣い平均金額は「4,950円」に【高校生なう】」
西田 梨紗