2023年12月、政府によって子ども3人以上世帯の「大学無償化」が発表されました。また、現代においては大学進学率は半数を超えており、短大や専門学校への進学者を含めると、8割以上の人たちが高校卒業後に進学しています。

そうした中で、子どもをもつ親にとって悩ましい問題の1つが子どもの「進学費用」です。

近年では約半数の大学生が何らかの奨学金を貸与して進学しており、それでも足りない分は本人がアルバイトをしたり、親が仕送りをしたりして補っています。

多くの親御さんが「我が子には自分の思い描く道を歩んでほしい」と思いつつも、「お金が少しでもかからない進学先を希望してくれたら」といった気持ちもあるはずです。

また、近年における感染症の拡大や震災などにより、娘をひとり東京で生活させることに不安を抱いている方も多くいます。

本記事では、地元ではなく、あえて「東京の女子大」に進学するメリットや東京の女子大を卒業するのにかかるおよその費用などについて見ていきましょう。

1. 東京の女子大に進学することで将来の可能性が広がるかもしれない

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東京の女子大に進学したからといって、大手優良企業に就職できたり、将来安定した暮らしが保証されたりするとは限りません。しかし、東京の女子大だからこそ、広がる可能性があることも事実です。

近年において女子大の就職率の低下が話題になることもありますが、それでも都心部の有名女子大は大手企業に卒業生を多く輩出しています。

例えば、2023年3月における「東京女子大学」の全体の就職率は99.2％と高く、人気企業に就職した人も多く含まれています。

その他にも、「白百合女子大学」における「ホスピタリティ・マネジメントプログラム」（キャビンアテンダント養成）のように、学生が思い描くキャリアを実現できるようなカリキュラムが整っている女子大もあります。

また、東京大学や早慶（早稲田大学・慶應義塾大学）とのインカレサークルが充実している女子大も多く、学生時代にサークルで知り合った男性と結婚している人も多いです。

地元の大学に進学すると、高校時代から付き合いがあった男性を除き、全国的に名の知れた大学に在籍する異性と出会う機会はあまりないでしょう。

さらに、アルバイトやインターンの選択肢も増えるため、自分の興味や進路に合わせて選ぶことも可能です。

例えば、女子に人気の高い一般企業でのオフィスワークのアルバイトやインターンの募集は都心部に集中しています。

大学卒業後、「東京のオフィスで働きたい」「東京本社の企業で働きたい」という思いのある方にとっても、大学の時点で上京することで学内推薦やOGなどを活用して、東京で働くという夢を実現しやすくなります。

また、東京に身を置くことでさまざまな企業の情報をキャッチしやすくなるため、広い視野で就職活動に挑めるケースも多いです。