2023年分の源泉徴収票を受け取り、1年間の給与や所得税額が明らかになった方も多いでしょう。

今回は、大手転職サイトdodaが公開している『平均年収ランキング(47都道府県・地方別の年収情報)』のデータをもとに、関西地方の平均年収を紹介します。

dodaの平均年収ランキングは、2022年9月〜2023年8月の1年間に、dodaのサービスに登録した人の平均年収データを都道府県別に集計したものです。

収集データは約63万人分にも上り、職種別・業種別にもデータがまとめられています。

なお、対象はすべて「正社員」のものとなっています。

関西地方の年収や、年収の全国平均が気になる方はぜひチェックしてみてください。

1. 関西全体の平均年収はいくら?中央値も紹介します!

中央値とは、データを大きさ順に並べたとき真ん中にある数値のことです。

例えば286万円・310万円・.385万円・412万円・500万円の5つのデータがあるとき、中央値は385万円になります。

平均値はすべてのデータを合計し、データの個数で割った数値のこと。

今回の例の場合、平均値は378万6000円です。

dodaが年収データを集計した結果、関西全体と関西の男女別の平均年収は以下のとおりになりました。

  • 全体の平均年収:398万円
  • 男性の平均年収:449万円
  • 女性の平均年収:340万円

dodaの発表によると、関西全体の平均年収は前回の調査より14万円上昇、男性は18万円上昇、女性は11万円上昇したそうです。

1.1 関西6府県の平均年収・中央値をそれぞれ確認してみよう!

それでは、関西6府県それぞれの平均年収と中央値はいくらなのでしょうか。

以下の表で確認してみましょう。

関西6府県の平均年収は数十万円ほどの違いがありますが、中央値はほとんど変わらないことがうかがえます。

関西の女性の年収の中央値は、どの府県も同じ300万円でした。

2. 技術系、営業系、管理系…職種別の関西の平均年収はいくら?

技術系や営業系など、職種によって平均年収は変わることがあります。

職種別の関西の平均年収は、以下の表の通りです。

  • 専門職(コンサルティングファーム/専門事務所/監査法人):514万円
  • 企画/管理系:505万円
  • 技術系(電気/電子/機械):446万円
  • 営業系:445万円
  • 技術系(IT/通信):436万円
  • 技術系(建築/土木):419万円
  • 金融系専門職:404万円
  • 技術系(メディカル/化学/食品):394万円
  • クリエイティブ系:355万円
  • 事務/アシスタント系:334万円
  • 販売/サービス系:329万円

関西全体の平均年収は398万円ですから、上記のうち半数以上の業種が関西全体の平均年収以上の年収を得ているといえます。

コンサルや専門所務所といった専門職や企画・管理系などは、関西全体の平均年収よりも100万円以上高額であることが分かりました。

3. メーカー、金融、IT…業種別の関西の平均年収はいくら?

IT系や商社などの業種によっても、平均年収は異なります。

メーカーや金融は特に平均年収が高いイメージを持ちやすいのですが、実際はどうなのでしょうか。

以下の表で確認しましょう。

  • メーカー:451万円
  • 金融:432万円
  • IT/通信:420万円
  • 建設/プラント/不動産:419万円
  • 専門商社:411万円
  • 総合商社:408万円
  • メディカル:403万円
  • インターネット/広告/メディア:391万円
  • サービス:361万円
  • 小売/外食:348万円

メーカーや金融、IT・通信など、関西全体の平均年収398万円よりも高額な業種がたくさんありますね。

特にメーカーは、たばこ、トイレタリー、総合電機メーカーの年収が良いようです。

4. 関東や東海の結果は?地方ごとの平均年収も紹介!

関西の平均年収は、他の地方と比べるとどのような結果になっているのでしょうか。

地方ごとの平均年収を以下の表で確認してみましょう。

関西地方は、関東と東海に次いで3番目に平均年収が高い地方であることが分かりました。

女性はどのエリアでも300万円台となっています。

5. 関西全体の平均年収は398万円!源泉徴収票で支払金額を確認してみよう

関西全体の平均年収は398万円で、年収分布は300万~400万円未満が33.2%、300万円未満が24.3%でした。

400万円未満の人が、全体の57.5%を占めていることが分かります。

源泉徴収票には、支払金額や源泉徴収税額などが記載されています。

2023年の年収がいくらだったのか、源泉徴収票で確認してみてくださいね。

医療費控除や寄付金控除は会社では処理されないケースが多いため、控除を受ける場合は確定申告が必要なケースがあります。

源泉徴収で支払った税金の一部が還付されるかもしれないので、自分は対象者になっていないかチェックしてみましょう。

参考資料

太田 彩子