「わたしの年収」平均以下・平均以上？【20～70歳代の年収】平均はどれぐらいか 2024年こそ年収を上げたい

「2024年こそ年収をあげたい！」「そもそも自分の年収は平均以下なのか平均以上なのか？」と考えている方も多いでしょう。

国税庁の「令和4年分民間給与実態統計調査」によると、2022年の日本の平均年収は全体で「458万円」となっています。

では、「男女別・年代別」に平均年収をみた場合、どのくらい差が生じるのでしょうか。

本記事では、20〜70歳代の男女別の平均年収について詳しく紹介していきます。

記事を参考に、自身の年収が平均以下なのか、それとも平均以上なのか比較してみると良いでしょう。

1. 【20～70歳代】平均年収はどれぐらいか

国税庁の「令和4年分民間給与実態統計調査」から、20〜70歳代の平均年収を見ていきましょう。

上記調査より、男女別の各年代の平均年収をみてみると、男性は年代が上がるにつれて年収が上がっている一方で女性は横ばい状態であることがわかります（【図表1】参照）。

【図表1】1/4

男性は30歳代以降から、全体の平均年収を超えた額となり、そこから50歳代まで平均年収は上がり続け、55〜59歳で「702万円」となります。

一方で女性は、20歳代から50歳代まで平均年収が300万円台前半と横ばいな状態が続いており、最も高い平均年収でも25〜29歳で「349万円」となっています。

上記から、男性の場合は日本全体の平均年収に到達する人が、比較的若い世代でも多い傾向にありますが、女性の場合はハードルが高い現状がみてとれます。

年代が上がるにつれて、男女の年収に大きな差が生じており、特に55〜59歳の平均年収では「男性が702万円」「女性が329万円」と、2倍以上も年収に違いがあるのがわかります。

男女で収入格差が生じている背景として、女性の場合は結婚や子育てなどをきっかけに仕事をセーブしていることが考えられます。

パートタイムといった正社員よりも短い時間帯で働く選択をする人が多いことが、要因の1つです。

実際に、厚生労働省の「第一子出産前後の妻の継続就業率・育児休業利用状況」による、女性の年齢階級別就業率をみてみると、30歳代前半からパート・アルバイトの割合が増加し始めます。

【図表2】2/4

また、厚生労働省の「令和4年賃金構造基本統計調査」によると正規雇用と非正規雇用とで賃金差が月10万円以上となっています。

一昔前よりも共働き世帯が増加していますが、女性の場合は正社員よりもパートで働く人のほうが多いことから、男女で収入に格差が生じているのでしょう。

では最後に、年収ごとの割合を確認していきましょう。

国税庁の「令和4年分民間給与実態統計調査」によると、男女における年収ごとの割合は下記の結果となりました。

【図表3】3/4

男性の平均年収のボリュームゾーンは「300万円超600万円以下」であり、この部分の割合だけで47.4%と全体の約半数を占めています。

とはいえ男性の場合は、年収区分にあまり偏りがないのが特徴で、女性よりも幅広い年収区分の人が多いです。

一方で女性の平均年収帯は「200万円以下」を占める割合が全体の35.5%となっており、約3人に1人は年収が100万円台であるとうかがえます。

前述したように、女性の場合は結婚や子育てなどをきっかけに正社員からパートに働き方を変える人が多く、その際に「扶養内で働く」という選択をする人が一定数いることから、年収帯「200万円以下」の割合が多くなっているのでしょう。

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本記事では、20〜70歳代の男女別の平均年収について詳しく紹介していきました。

男性は30歳代以降から、全体の平均年収を超えた額となり、以降も年代が上がるにつれて年収は上昇していく傾向にあります。

一方で女性は、20歳代から50歳代まで平均年収が300万円台前半と横ばいな状態が続いており、男女で収入格差が生じていることがわかります。

とはいえ、上記はあくまで平均額であり、企業規模や業種によって平均年収は変わってくるでしょう。

記事を参考に、ご自身の年収と比較してみて、平均以下の場合は長い目で見たキャリアプランを今一度検討してみるのも良いかもしれません。

太田彩子