【中外製薬と大塚ホールディングス】の株価や主なリスクとは。配当金や株主優待も解説
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製薬会社大手2社の中外製薬(4519)と大塚ホールディングス(4578。以下、大塚HD)の株価は、年初は横ばい傾向ののち2023年4~6月ごろにかけて上昇し、その後また横ばいとなっています。
今回の記事では、中外製薬と大塚HDの株価変動の背景やリスク、配当金や株主優待を紹介します。
1. 【中外製薬と大塚HD】第1四半期までの好調な決算を背景に株価は上昇か
2023年6月ごろまでの株価上昇は、主に両社の好調な決算に下支えされたものと考えられます。両社とも日本企業としてはやや少数派の12月決算となっている点に留意しましょう。
2023年4~5月にかけて発表された2023年第1四半期決算では、大塚HDが医薬品と機能性飲料・サプリメントなどの販売好調などにより、売上収益で前年同期比+17.9%、事業利益が同+73.5%でした。
中外製薬は、前期においては新型コロナウイルス感染症の予防薬および無症状の感染者に対する治療薬の特需があったため、この影響を除いて考えた方がよいでしょう。
その点でいえば、国内売上とグループ企業に当たるロシュ社のグローバル売上が共に好調でした。以上のような安定した業績が株価の上昇要因の一つとなったと考えられます。
著者
株式会社モニクルリサーチ メディア編集本部
くらしとお金の経済メディア『LIMO』編集長/2級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP2級)
1984年生まれ。東京女子大学哲学科卒業後、2008年に野村證券株式会社に入社。2級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP2級)、一種外務員資格(証券外務員一種)を保有し、支店にて国内外株式、債券、投資信託、保険商品などの販売を通じて個人顧客向け資産運用コンサルティング業務に従事し、個人のお金の悩みを解決してきた。特に投資信託や株式、債券などを用い、顧客ニーズにあわせた丁寧でわかりやすい資産運用提案が強み。
現在は株式会社モニクルリサーチが運営する『くらしとお金の経済メディア~LIMO(リーモ)~』編集長。厚生労働省や金融庁など官公庁の公開情報等をもとに公的年金(厚生年金保険と国民年金)、社会保障制度、貯蓄、教育、キャリアなどをテーマに執筆中。専門家と実務家が発信する金融経済ニュースサイト『LIMO&ファイナンス』でも副編集長として記事を執筆している。3児のひとり親で中学・高校社会科(公民)教員免許保有。趣味は音楽鑑賞と読書(2026年6月26日更新)