【40～50歳代】でも「おひとりさまの貯蓄」の中央値は約50万円。貯蓄ゼロは3割強に平均貯蓄額はいくらか

40歳代、50歳代は一般的に年収が高くなる世代です。

国税庁長官官房企画課「令和3年分民間給与実態統計調査」によると、50歳代後半は年収がもっとも高く、平均年収は529万円となっています。全世代の平均年収が443万円のため、90万円近くも平均年収を上回る計算です。

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一般的に年収が高い傾向にある40歳代、50歳代ですが、いまの40～50歳代は就職氷河期世代でもあります。

一方で、だんだんと迫る老後資金のために、貯蓄習慣をつけて貯蓄を増やしていきたい年代でもあるでしょう。

では、老後が迫る40歳代、50歳代はいくらの貯蓄があるのでしょうか。本記事では、40歳代、50歳代のリアルな貯蓄額を紹介するので、参考にしてみてください。

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40歳代「おひとりさまの貯蓄額」はいくらか。平均と中央値の差とは

まずは、40歳代おひとりさまの貯蓄額を確認しましょう。

金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和4年）」によると、40歳代単身世帯の金融資産保有額は以下のとおりです。

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中央値は53万円とかなり低くなっています。多くの40歳代おひとりさま世帯は、十分な貯蓄があるとはいえないでしょう。また、貯蓄がまったくない金融資産非保有世帯も35.8％います。

一方で、平均貯蓄額は657万円と高いです。一部のお金持ち世帯が、平均値を大きく引き上げていることがわかります。

貯蓄3000万円以上の世帯も5.9％いることから、世帯による貯蓄の差はかなり大きいでしょう。

次に、50歳代おひとりさま世帯の貯蓄額を確認しましょう。金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和4年）」によると、50歳代単身世帯の金融資産保有額は以下のとおりです。

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出所：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和4年）」をもとに筆者作成

中央値は40歳代単身世帯と同じく、53万円です。貯蓄ゼロ世帯は約4割となっています。

一方で、平均貯蓄額は1048万円で、40歳代単身世帯の平均貯蓄額657万円から391万円アップです。

貯蓄ができる世帯は、40歳代から50歳代にかけてさらに貯蓄を増やしています。3000万円以上の貯蓄がある世帯の割合も9.6％と高いです。

今回の調査より、一般的に平均年収が高い40～50歳代であっても、貯蓄の差が大きく見られることがわかりました。

収入や家計などは個人差があり、一概に言えるものではありませんが、きたる老後に向けて今からコツコツと貯蓄をはじめることは大切でしょう。

貯蓄ゼロの場合、まずは貯蓄習慣をつけることが大切です。現在の月の収支を一度書き出し、無理のない範囲で毎月一定額を貯蓄していきましょう。

給料日に貯金した残りで生活する先取り貯金であれば、確実に貯金がたまりやすくなります。

また、2024年からは新NISAがはじまる予定です。NISAやiDeCoは、通常運用益に対して約2割かかる税金が非課税になる、国の税制優遇制度です。

ある程度貯蓄が貯まったら、一部で資産運用をするのも選択肢の一つでしょう。

たとえば、毎月3万円の積立投資を年利3％で15年間運用できた場合、約680万円（うち元本540万円、利益約140万円）の老後資金を準備可能です。

投資にはリスクがありますが、一方で効率よく貯蓄をすることも可能です。新NISAがはじまるまで約4ヶ月ですから、今から情報収集するといいでしょう。

気づいたときがはじめどき。今からできる老後資金対策について、考えてみてくださいね。

苛原寛