「マイホーム購入計画中だけど、転職したばかりで住宅ローンが組めるかどうか心配…」
そんなお悩みを持つ方も多いのではないでしょうか。
勤続年数が住宅ローンを組む際に金融機関が重視する項目となっていることは確かです。
今回は、住宅ローンは勤続年数1年未満でも組めるのかと、どのくらいの金融機関が勤続年数を重視しているか解説していきます。
これから住宅ローンを組む方は、ぜひ当記事を参考にしてみてくださいね。
この記事を読んでわかること
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住宅ローンは勤続年数1年未満でも組めるか -
どのくらいの金融機関が勤続年数を重視しているか
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転職したばかりでも、個人事業主でも利用できるフラット35について
住宅ローンは勤続年数1年未満でも組めるか住宅ローンは勤続年数1年未満でも組める？
住宅ローンは勤続年数1年未満でも組むことができます。
ただし金融機関によります。勤続年数1年未満の場合は一部ネット銀行、メガバンクで申し込み可能となっています。
あくまでも目安ですが、正社員の場合は勤続年数により、住宅ローンの申し込み可能な金融機関は以下のように変わってきます。
| 正社員（1年以上） | 大半の金融機関に申し込み可能 |
| 正社員（3カ月以上）※直近の給与明細を3カ月分を提出 | 一部のネット銀行、メガバンクに申し込み可能 |
| 正社員（3カ月未満） | フラット35を利用可能 or 住宅の購入を遅らせる |
また、契約社員の場合、勤続年数が1年未満の場合は以下のようになります。
| 契約社員（1年以上） | 一部のネット銀行、メガバンクに申し込み可能 |
| 契約社員（1年未満） | フラット35を利用可能 or 住宅の購入を遅らせる |
フラット35を検討するか、購入時期を遅らせることを検討しましょう。
どのくらいの金融機関が勤続年数を重視しているか
住宅ローンの審査の基準について、どのくらいの金融機関が勤続年数を重視しているか国土交通省が2023年3月に公表した「令和4年度民間住宅ローンの実態に関する調査結果報告書」のデータを見ていきましょう。
住宅ローンを扱う民間金融機関の約9割が回答しているアンケートで、信憑性が高いデータと言えそうです。
「融資をする際に考慮する項目」について、回答数順に並べると以下のようになっていました。
- 1位：完済時年齢（98.7％）
- 2位：健康状態（97.9％）
- 3位：借入時年齢（97.2％）
- 4位：担保評価（96.1％）
- 5位：勤続年数（93.2％）
- 6位：連帯保証（93.1％）
- 7位：返済負担率（93.0％）
- 8位：年収（92.9%）
- 9位：金融機関の営業エリア（90.7％）
- 10位：国籍（73.3％）
勤続年数はもちろん、完済時年齢や借入時年齢が重要になっていることがわかります。
転職したばかりでも、個人事業主でも利用できるフラット35について
フラット35であれば、正社員や契約社員などの雇用形態や勤続年数に関わらず利用が可能です。
また、転職したばかりの方や個人事業主などの自営業の方も利用できるので、選択肢として検討してもよいのではないでしょうか。
フラット35のメリットは以下のようになっています。
- 個人事業主や転職直後の人でも利用可能
- 住宅ローン諸費用（事務手数料や保証料）が安い
- 金利が固定されているので、計画的に返済できる
勤続年数や雇用形態に制限なく、自営業でも利用可能な点や、住宅ローン諸費用が安いことがメリットです。
一方で以下のようなデメリットがあります。
- 全期間固定金利なので金利が高い
- 1割以上の自己資金を用意できない場合は金利が高くなる
- 対象の住宅の条件があり、場合によっては審査に通らない可能性もある
- 繰り上げ返済の最低金額が高いので、こまめに繰上げ返済をしたい方には向かない
自己資金に伴って金利が高くなる点や、繰り上げ返済をする場合は最低金額が高いのがデメリットです。
フラット35を検討する場合は、これらのメリットやデメリットを考慮して検討してみてください。
フラット35で人気の金融機関はARUHI（アルヒ）
フラット35で人気の金融機関は「ARUHI（アルヒ）」です。
以下のようなメリットがあります。
- 金利が低い
- 「ARUHIファストパス」を使えば審査が早い※有料
- 保証料と繰上げ返済手数料が不要
- 疾病保障が充実
疾病保障が充実している点や、金利が低いことが大きなメリットです。
どこのフラット35にするか検討されている方は、ARUHI（アルヒ）を検討してみてはいかがでしょうか。
参考資料
まとめ
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住宅ローンは勤続年数1年未満でも組める（正社員3カ月以上、契約社員1年以上）
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ほとんどの金融機関が勤続年数を重視している
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フラット35は転職したばかりでも、個人事業主でも利用できる
MeChoice編集部
