年収600万円台「子育て世帯」の貯蓄額は平均いくら？教育費の貯め方おすすめの教育費の貯め方3選

おすすめの教育費の貯め方3選

教育費はまとまった金額が必要になるため、長期にわたり計画的な積立が必要です。

おすすめの貯め方を紹介します。

家計への負担を抑えながら教育費を貯めるには、児童手当を貯金する方法があります。

生活口座とは別に児童手当専用口座を設ければ、自動的にお金が貯まります。

所得制限はありますが、原則3歳未満まで月1万5000円、中学卒業まで月1万円の給付があり、すべて貯めると貯蓄額は約200万円です。

また、給付期間を高校まで延長する方向で見直しも進んでいます。

教育資金準備は学資保険と考える人も多いですが、予定利率が低いため掛け金を大きく上回る満期金や祝い金は期待できません。

ただし、決まった時期に決まった金額が支給されるので、安全・確実に教育費を貯めたいなら選択肢の1つです。

また、契約者となった親が死亡しても満期金などが支払われるため安心感もあるでしょう。

つみたてNISAは、「少額からの長期・積立・分散投資を支援するための非課税制度」です。

一般NISAと異なり、投資は一時金ではなく毎月積み立てます。

運用益が非課税となるため効率的な運用が可能となる一方、投資先が投資信託であるため元本割れのリスクがあります。

ただし、長期・積立・分散投資によりリスクを抑えながら、預金や学資保険を上回るリターンが期待できます。

年収500万円以上750万円未満の世帯の平均貯蓄額は1226万円、中央値は500万円です。

幼稚園から大学までの教育費は、最低1000万円はかかります。

特に、大学入学から卒業までの4年間は、短期間で高額の費用がかかるため早めの準備が必要です。

預金や学資保険などで手堅くお金を貯める方法もありますが、つみたてNISAなど投資によってお金を殖やすことも検討してみましょう。

長期・積立・分散投資によりリスクを抑えることもできます。

西岡秀泰