幅広い世代に親しまれている公衆浴場。汗をかく季節だからこそ、一日の終わりに銭湯に足を運んで、大きなお風呂やサウナ、水風呂などを堪能してリフレッシュしたくなりますよね。
昨今サウナブームが言われて久しいですが、新型コロナウイルスの感染拡大をうけて、施設の状況はどうなっているのでしょうか。今回は厚生労働省「ウィズコロナ、ポストコロナ時代の生産性向上に向けた取組みのヒント」を紐解きながら、現在の状況を見ていきたいと思います。
公衆浴場は2008年度ピークから減少傾向
厚生労働省の定義によれば、そもそも公衆浴場とは「温湯、潮湯又は温泉その他を使用して、公衆を入浴させる施設」とされています。
公衆浴場はさらに銭湯などの「一般公衆浴場」とスーパー銭湯などの「その他の公衆浴場」に区分されます。
そんな公衆浴場数ですが、施設数は2008年度の28,523件をピークに減少傾向にある状況です。2020年度には23,954件と、2008年度の84％水準まで減少しており、新型コロナウイルス感染症の影響についても関係性が示唆されています。
調査によると、 業界の動向として単身世帯の温泉・銭湯入浴料は2014年までほぼ横ばいで推移していましたが、それ以降徐々に支出は減少し、2021年には1,653円／年と2014年の59％水準にまで低下している状況。顧客数の減少が問題視されており、若い世代や女性の利用客を増やすこと、客単価を向上させる対策の検討が求められています。
著者
1989年生まれ、群馬県出身・在住。くらしとお金の経済メディア「LIMO」にてニュース解説記事の編集・執筆に従事後、現在は厚生労働省管轄の年金・貯蓄・資産運用・住宅ローン・FX等の記事制作支援を担当。現在は群馬県内の中山間地域に暮らしながら、二地域居住・地方移住・地方での働き方をテーマとした記事では、地方で生活する当事者の視点をあわせて執筆・監修している。証券外務員一種、3級ファイナンシャル・プランニング技能士（FP3級）保有。
早稲田大学文化構想学部文芸・ジャーナリズム論系卒業。学部では戯曲・研究創作ゼミに所属し、主に英米の劇作家の作品を耽読。早稲田大学大学院政治学研究科ジャーナリズムコース中途退学。準修士（ジャーナリズム）。大学院では精神医療の現場にてアートセラピーの実践者を取材し、ルポの執筆を行う。
フリーランスライターとして活動した後、東京都世田谷区の訪問介護事業所の訪問介護職員、地域情報サイト編集記者、老人ホーム検索サイト編集者、おすすめ情報サービス編集者を経て、現職。訪問介護の実務経験と介護福祉士実務者研修の修了を通じて、地方における医療・介護アクセスの実情にも知見を持つ。介護職員初任者研修・介護福祉士実務者研修修了。
【主な執筆・監修テーマ】
年金・貯蓄・資産運用などの家計分野に加え、二地域居住と特定居住促進計画、テレワークの普及状況、鳥獣被害と農林業、地方の教育費負担など、地方で暮らすことに関わる公的統計の解説を継続的に担当。
【編集方針】
記事中の数値は原則として官公庁・公的機関が公表する一次資料にあたり、出典と公表時期を明記しています。制度や支援策は改正・年度更新があるため、適用可否は各自治体の窓口や公式情報での確認を推奨しています（2026年8月28日更新）。
