幅広い世代に親しまれている公衆浴場。汗をかく季節だからこそ、一日の終わりに銭湯に足を運んで、大きなお風呂やサウナ、水風呂などを堪能してリフレッシュしたくなりますよね。
昨今サウナブームが言われて久しいですが、新型コロナウイルスの感染拡大をうけて、施設の状況はどうなっているのでしょうか。今回は厚生労働省「ウィズコロナ、ポストコロナ時代の生産性向上に向けた取組みのヒント」を紐解きながら、現在の状況を見ていきたいと思います。
公衆浴場は2008年度ピークから減少傾向
厚生労働省の定義によれば、そもそも公衆浴場とは「温湯、潮湯又は温泉その他を使用して、公衆を入浴させる施設」とされています。
公衆浴場はさらに銭湯などの「一般公衆浴場」とスーパー銭湯などの「その他の公衆浴場」に区分されます。
そんな公衆浴場数ですが、施設数は2008年度の28,523件をピークに減少傾向にある状況です。2020年度には23,954件と、2008年度の84％水準まで減少しており、新型コロナウイルス感染症の影響についても関係性が示唆されています。
調査によると、 業界の動向として単身世帯の温泉・銭湯入浴料は2014年までほぼ横ばいで推移していましたが、それ以降徐々に支出は減少し、2021年には1,653円／年と2014年の59％水準にまで低下している状況。顧客数の減少が問題視されており、若い世代や女性の利用客を増やすこと、客単価を向上させる対策の検討が求められています。
