幅広い世代に親しまれている公衆浴場。汗をかく季節だからこそ、一日の終わりに銭湯に足を運んで、大きなお風呂やサウナ、水風呂などを堪能してリフレッシュしたくなりますよね。
昨今サウナブームが言われて久しいですが、新型コロナウイルスの感染拡大をうけて、施設の状況はどうなっているのでしょうか。今回は厚生労働省「ウィズコロナ、ポストコロナ時代の生産性向上に向けた取組みのヒント」を紐解きながら、現在の状況を見ていきたいと思います。
公衆浴場は2008年度ピークから減少傾向
厚生労働省の定義によれば、そもそも公衆浴場とは「温湯、潮湯又は温泉その他を使用して、公衆を入浴させる施設」とされています。
公衆浴場はさらに銭湯などの「一般公衆浴場」とスーパー銭湯などの「その他の公衆浴場」に区分されます。
そんな公衆浴場数ですが、施設数は2008年度の28,523件をピークに減少傾向にある状況です。2020年度には23,954件と、2008年度の84％水準まで減少しており、新型コロナウイルス感染症の影響についても関係性が示唆されています。
調査によると、 業界の動向として単身世帯の温泉・銭湯入浴料は2014年までほぼ横ばいで推移していましたが、それ以降徐々に支出は減少し、2021年には1,653円／年と2014年の59％水準にまで低下している状況。顧客数の減少が問題視されており、若い世代や女性の利用客を増やすこと、客単価を向上させる対策の検討が求められています。
消費者動向：ヘビーユーザーはコロナ禍でも利用頻度変わらず
消費者動向としては、銭湯・公衆浴場もスーパー銭湯・スパもコロナ禍で利用頻度が減少しています。
銭湯・公衆浴場を「最近1年間では利用していない」と回答した人の割合をみると、6割、スーパー銭湯・スバは5割を占めています。
一方、「週1回以上」のヘビーユーザーとしてはコロナ禍であっても大きな変化はみられず、むしろ上昇傾向に。ヘビーユーザーにとっては、息抜きの場所として公衆浴場の存在がより大きなものになっていたのかもしれません。
ぜひ公衆浴場へ！
いかがだったでしょうか。コロナ禍を経て、公衆浴場をめぐる状況も大きく変化している状況ではあり、今後の動向にも注視したいところです。
近隣に公衆浴場がある人は、ぜひ気持ちを新たに足を運んでみてはいかがでしょうか。
参考資料
※編集部より：読者のご指摘を受け、記事中の誤字を訂正させていただきました。（2023年7月22日 12時12分）
中沢 新
