キリンホールディングス(2503)の株を1年前に買った人のトータルリターンはどのくらいか【株主優待・配当金・株価】(2023年7月)
株式投資の企業別年間リターン解説シリーズ
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株式を購入する際に、皆さんが気にするポイントは何でしょうか。
それぞれの人によって、株式を購入する理由は異なると思います。例えば、「その会社の商品を愛用しているから」とか、「経営哲学に好感が持てるから」といった理由です。しかし、多くの人が気にするのはやはり「リターン」ではないでしょうか。
株主優待や配当は、リターンを実感しやすい要素かもしれません。しかし、株価は市場の動向や企業の業績に影響を受けて変動し、リターンに大きな影響を与えます。
株式投資を行う場合、株価の上昇や下落には細心の注意を払っておく必要があります。
そこで今回は、キリンホールディングス(2503)について、「1年前に100株を買った人の、本当のリターン」を振り返っていきます。
それではまず、配当金について見ていきましょう。
※株式分割の影響は、株価や配当金、株式数など全て遡及修正して株価を調整しています。記事中で記載の株価は全て終値となっています。
キリンホールディングス(2503)の配当金のリターンはいくらか
キリンホールディングスの株式を1年前に買い、持ち続けたとすると、2022年12月期の期末配当と2023年12月期の中間配当の計2回を受け取ることができます。
なお、配当基準日を迎えた時点でリターンが確定したとします。
今回の検証では、以下のような想定となります。
- 株式の取得日:2022年7月14日
- 株式の取得価格:2215円(取得日の終値)
- 2022年12月期・期末配当:36.5円
- 2023年12月期・中間配当:34.5円
- 100株ベースの配当金のリターン:7100円
それでは次に、株主優待のリターンを計算していきます。
キリンホールディングスの株主優待のリターンはいくらか
キリンホールディングスの株主優待を一部紹介します。
キリンシティお食事券
- 100株以上1000株未満の株主:1000円分
- 1000株以上の株主:3000円分
今回の検証は100株保有を想定しているため、優待のリターンを1000円で想定します。
キリンホールディングスの株式投資のトータル・リターンはいくらか
以上、配当金と株主優待のリターンについて振り返ってきました。
次に、株価変動によるリターンを計算します。
- 株式の取得日:2022年7月14日
- 株式の取得価格:2215円(取得日の終値)
- 取得から1年後の日付:2023年7月14日
- 1年後の株価の終値:2061円
- 100株ベースの株価変動によるリターン:▲1万5400円
そして最後に、トータル・リターンを計算します。
- 配当金のリターン:7100円
- 株主優待のリターン:1000円
- 株価変動によるリターン:▲1万5400円
- トータル・リターン(金額ベース):▲7300円
- トータル・リターン(%ベース):▲3.3%
リターンの計算は以上となります。
まとめにかえて
キリンホールディングスの株式の年間リターンは▲3.3%となりました。
配当金、優待、株価といった要素を総合的に考えると、株式投資のリターンがどのように決まるのかがわかります。
企業の業績などに関するニュースをチェックすることで、株価の動きとの関連性が見えてくるかもしれません。
この記事を読んで株式投資に興味が湧いた方は、証券口座の開設を検討してみるといいでしょう。
証券口座は人によって合うものが異なりますので、まずは情報を集めることから始めましょう。
参考資料
MeChoice編集部
執筆者
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監修者
1991年生まれ。新潟県新潟市出身。2022年に株式会社モニクル傘下の株式会社ナビゲータープラットフォーム(現:株式会社モニクルリサーチ)に入社し、現在はコンテンツ編成本部マネージャー。くらしとお金の経済メディア「LIMO(リーモ)」を中心に、多くの読者の方に幅広いコンテンツを届けるための戦略立案に従事している。
それ以前は、LIMO編集部にてアシスタント・コンテンツマネージャー(ACM)として従事。第一報として報道されるニュースを深堀りし、読者の方が企業財務や金融に対する知的好奇心を満たしたり、客観的データや事実に基づく判断を身に付けられたりできる内容の記事を積極的に発信していた。
入社以前は、株式会社フィスコにて客員アナリストとして約20社を担当し、アナリストレポートを多数執筆。また、営業担当として、IRツール(アナリストレポート、統合報告書、ESGレポートなど)やバーチャル株主総会サービス、株主優待電子化サービスなどもセールス。加えて、財務アドバイザーとしてM&Aや資金調達を提案したほか、上場企業向けにIR全般にわたるコンサルティングも提供。財務アドバイザリーファームからの業務委託で、数千万~数十億円規模の資金調達支援も多数経験。
株式会社第四銀行(現:株式会社第四北越銀行)、オリックス株式会社でも勤務し、中小・中堅企業向け融資を中心に幅広い金融サービスを営業した。株式会社DZHフィナンシャルリサーチでは、日本株アナリストとして上場企業の決算やM&A、資金調達などのニュースと、それを受けた株価の値動きに関する情報・分析を配信。IPOする企業の事業・財務を分析し、初値の予想などに関するレポートを執筆。ロンドン証券取引所傘下のリフィニティブ向けに、週間・月間レポートで、日本株パートを執筆。経済情報番組「日経CNBC」にて毎月電話出演し、相場や株価の状況も解説していた。
最終更新日:2024/09/04