4.【年金一覧表】で見る60～90歳以上の「厚生年金」月額

次に同資料より厚生年金について確認しましょう。

4.1 厚生年金の1歳刻みの平均受給額

  • 60歳 8万7233円
  • 61歳 9万4433円
  • 62歳 6万1133円
  • 63歳 7万8660円
  • 64歳 7万9829円
  • 65歳 14万5372円
  • 66歳 14万6610円
  • 67歳 14万4389円
  • 68歳 14万2041円
  • 69歳 14万628円
  • 70歳 14万1026円
  • 71歳 14万3259円
  • 72歳 14万6259円
  • 73歳 14万5733円
  • 74歳 14万5304円
  • 75歳 14万5127円
  • 76歳 14万7225円
  • 77歳 14万7881円
  • 78歳 14万9623円
  • 79歳 15万1874円
  • 80歳 15万4133円
  • 81歳 15万6744円
  • 82歳 15万8214円
  • 83歳 15万9904円
  • 84歳 16万349円
  • 85歳 16万1095円
  • 86歳 16万2007円
  • 87歳 16万1989円
  • 88歳 16万952円
  • 89歳 16万1633円
  • 90歳以上 16万460円

※国民年金部分を含む

65歳未満は特別支給の老齢厚生年金となっています。

平均受給額は65～78歳まで14万円、79～83歳まで15万円台、84歳以降が16万円台です。

ただ厚生年金は加入期間の他に、収入に応じても将来の受給額が異なります。個人差が大きいため、ご自身についてはねんきん定期便やねんきんネットを確認しましょう。

5. 公的年金だけでなく私的年金も検討を

2023年度の年金額は上がりましたが、物価上昇には追いついていません。今回のような物価高は想像していなかった方も多いと思いますが、改めていつ何が起こるかわからないと感じたでしょう。

一方で、将来をある程度予測できることもあります。たとえば少子高齢化が続く日本では、年金額がだんだんと減ることも考えられるでしょう。

公的年金で足りない部分に関しては、個人年金保険や国民年金基金、iDeCoといった私的年金も検討しましょう。

国民年金基金とは、国民年金第1号被保険者（自営業・フリーランスなど）が基礎年金に上乗せして加入できる年金制度で、次のような方が対象です。

5.1 国民年金基金の対象者

  • 20歳以上60歳未満の国民年金の第1号被保険者の方で、国民年金保険料を納付している
  • 60歳以上65歳未満の方や、海外居住者で国民年金に任意加入している

iDeCoが元本確保型と価格変動型があり、通常運用益に対して約2割かかる税金が非課税になる制度です。

NISAと同じ国の税制優遇制度ですから検討してみても良いでしょう。

そのほか、2024年からは新NISAがはじまる予定ですから、貯蓄の一部で資産運用をはじめるのも一つです。運用なのでリスクはありますから、まずは情報収集をおこないましょう。

さまざまな方法で老後に備えてくださいね。

参考資料

宮野 茉莉子