転職すべき人は「今後やりたいことと、転職理由に整合性がある人」
前章では、現職にとどまったほうが良い人の特徴について解説しました。
では反対に、転職すべき人はどのような人なのでしょうか。
エン・ジャパン株式会社の調査では、「転職すべき」と思う理由トップ3として「今後やりたいことと、転職理由に整合性がある」「現職企業では、本人の希望が絶対に叶わない」「現職企業に将来性がない」が挙げられました。
自分の目指すべきキャリアが確立しているかつ、それが現職では実現できない明確な理由がある人は、転職することでキャリアアップや収入アップにつなげられる可能性が高いとうかがえます。
また「給与・待遇などが、業界平均を下回っている人」などの場合、現職がブラック企業であるケースもあるため、少しでも異変を感じたら転職の相談をエージェントにしてみても良いでしょう。
執筆者
株式会社ナビゲータープラットフォーム メディア編集本部
LIMO編集部記者/編集者/元公務員
京都教育大学卒業。くらしとお金の経済メディア「LIMO(リーモ)」のLIMO編集部で、厚生労働省管轄の公的年金制度や貯蓄、社会保障、退職金など、金融の情報を中心に執筆中。大学卒業後は教育関連企業での営業職を経て、2010年に地方自治体の公務員として入職。「国民健康保険」「後期高齢者医療制度」「福祉医療」等の業務に従事した。主に国民健康保険料の賦課、保険料徴収、高額療養費制度などの給付、国民年金や国民健康保険への資格切り替え、補助金申請等の業務を担う。特に退職に伴う年金や保険の切り替えでは、手続きがもれることで不利益を被ることがないよう丁寧な窓口対応を心がけた。その後、保険代理店にてマーケティング業務に従事。保険料比較サイトの立ち上げに参加した。乗合保険会社の商品ページだけでなく、保険の知識を普及するためのページ作成にも参加。小学校教諭一種免許、幼稚園教諭一種免許、特別支援学校一種免許取得。
はたらく世代のお金の診断・相談サービスを行うマネイロでは、「【計算例付】厚生年金保険料はどのように決まる?ケース別算出方法や受給額を解説」など、お金や年金制度にまつわる記事を発信中。京都府出身。(2024年3月18日更新)