【専業主婦世帯vs共働き世帯】貯蓄はどちらが多い？メリット・デメリットも比較

2023年2月にも冷凍食品や調味料などが値上がりし、今年もさまざまな商品が再値上げするのだろうと懸念されている方も多いのではないでしょうか。

そうした中で、「専業主婦」でいるべきか、それとも「パート」に出るべきか悩まれているご家庭も少なくないはずです。

本記事では、専業主婦世帯と共働き世帯における貯蓄額の差に加えて、夫の年収別に妻の有業率を見ていきましょう。

専業主婦世帯と共働き世帯のメリットとデメリットについてもそれぞれ解説していきます。

「専業主婦世帯」と「パート世帯」貯蓄額が多いのはどっち？

専業主婦世帯とパート世帯では、世帯年収が同じでも、貯蓄額に差があるのでしょうか。

ここでは、参考までに金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和3年）」をもとに、年収500〜750万円未満の専業主婦世帯と共働き世帯の貯蓄額を見ていきましょう。

年収500〜750万円未満「専業主婦世帯」の金融資産保有率

平均1303万円：中央値600万円

• 金融資産非保有　17.9％
• 100万円未満　5.4％
• 100～200万円未満　6.5％
• 200～300万円未満　3.9％
• 300～400万円未満　4.7％
• 400～500万円未満　3.1％
• 500～700万円未満　10.4％
• 700～1000万円未満　6.5％
• 1000～1500万円未満　8.8％
• 1500～2000万円未満　7.3％
• 2000～3000万円未満　11.1％
• 3000万円以上　12.4％

国税庁によると日本人の平均年収は443万円です。

年収500〜750万円未満の世帯は平均年収よりもやや高い収入があるといえますが、この年収における専業主婦世帯の平均貯蓄額は1303万円、中央値は600万円です。

貯蓄がしっかりとあるからこそ妻が専業主婦でいられるのかもしれませんね。

年収500〜750万円未満「共働き世帯」の金融資産保有率

平均994万円：中央値460万円

• 金融資産非保有　17.4％
• 100万円未満　7.2％
• 100～200万円未満　7.9％
• 200～300万円未満　6.9％
• 300～400万円未満　5.9％
• 400～500万円未満　4.4％
• 500～700万円未満　9.8％
• 700～1000万円未満　11.6％
• 1000～1500万円未満　9.0％
• 1500～2000万円未満　4.8％
• 2000～3000万円未満　5.4％
• 3000万円以上　6.4％

専業主婦世帯と共働き世帯では世帯年収が同額でも、共働き世帯の方が金融資産保有率が低い傾向にあります。

その背景には、共働きだと家計の管理に時間をかけられないことも関係していると考えられます。

夫婦ともに忙しいため価格よりも利便性の高さを重視したり、お買い得商品から献立を考えたりといった節約を意識した暮らしが難しくなるでしょう。

加えて、夫婦で働き、教育費や娯楽などにお金を多く費やしたいと考えているご家庭も多いと推測できます。

現代女性は夫の年収に関わらず働く傾向も

内閣府男女共同参画局「結婚と家族をめぐる基礎データ」によると、女性の約5〜7割（夫全年代）が働いています。

上記のデータでは、年収300〜599万円の夫をもつ女性については、7割以上が何らかの仕事をしています。

夫の年収が600万円を超えると妻の有業率は僅かに下がります。とはいえ、年収600万〜999万円の夫を持つ女性は6割以上、年収1000万円以上の夫をもつ女性についても半数以上が働いています。

その背景には、年収が高い世帯ほど中学受験など子どもの教育にお金をかけていたり、賃貸料が高い都市部で生活を営んでいたりすることも関係していると考えられるでしょう。

専業主婦世帯の「メリット」と「デメリット」とは？

では、専業主婦と共働きのメリット・デメリットを見ていきます。

専業主婦の最大のメリットとは家事や育児、介護などに集中できることでしょう。

家族のために栄養バランスが整った食事を作る、綺麗な部屋を維持するなど、きめ細やかな家事も行いやすくなります。

また、育児や介護を外部の人に頼らずに自分でできるのもメリットです。

子どもや高齢の両親にとっても、家族にサポートやケアをしてもらう方が安心感があるでしょう。

一方、デメリットは将来を見据えて家計の管理をきちんとしなければならないことです。

収入源が夫の収入一本の場合、夫が働けなくなると収入がゼロになることもありえるでしょう。

共働き世帯の「メリット」と「デメリット」とは？

妻がパートに出るメリットとして一家の収入源が増え、家計に余裕が出ることが挙げられます。

妻のパート収入を貯蓄や教育費にまわしたり、レジャーや外食などにまわしたりすることも可能です。

一方、デメリットとしては、家事や育児、介護などの役割分担を夫婦できちんとしなければ家庭がうまくまわらなくなることが挙げられます。

特に、妻がフルタイムで働く場合、夫が家庭内の仕事に協力しなければ妻はオーバーワークになってしまうでしょう。

また、両親が自宅にいる時間が少ないと、お子さんの性格によっては心さみしい思いをしてしまうかもしれません。

まとめにかえて

妻が専業主婦になるか、パートに出るかは、ご本人の意向や各家庭の状況、求める生活水準、節約への意欲なども考慮されるといいでしょう。

一家の支出が全体的に少なく、妻が節約上手な場合、専業主婦として家計の管理に徹した方がお金が貯まる場合もあります。

一方、収入源が複数欲しいご家庭や、教育や娯楽などにお金をかけたいご家庭の場合は、妻がパートに出ることを検討してみてもよいでしょう。

ただし、共働きになると総菜や外食に頼りがちになったり、シッターを利用したりと支出額が想定外にも増えることもあるので注意が必要です。

情報収集も重ねながら、わが家にあったライフスタイルを長い目で見て考えてみてくださいね。

※本記事は執筆時点の最新公開データをもとに執筆されたものです。

参考資料

• 内閣府男女共同参画局「結婚と家族をめぐる基礎データ」
• 金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和３年）」

西田 梨紗