喫茶代の支出が増加傾向にあることが総務省の家計調査のデータから明らかになった。１世帯当たりの喫茶代への年間支出金額は、2007年以降2012年までは減少する傾向にあったが、2013年以降は増加傾向にある。また、2016年は10年前と比べて17.2％の増加となっている。また喫茶代への支出があった世帯の割合も 29.5％と2.7ポイント上昇した。

一方、喫茶代への年間支出金額（2014年～2016年平均）について、都道府県庁所在市と政令指定都市（※）をあわせた52都市をランキングでみてみると、上位5市は次の通りである。

※2010年4月1日現在で政令指定都市であった都道府県庁所在市以外の都市（川崎市、相模原市、浜松市、堺市、北九州市）

  • 第1位：岐阜市（15,018円）
  • 第2位：名古屋市（12,945円）
  • 第3位：東京都区部（9,307円）
  • 第4位：神戸市（8,992円）
  • 第5位：大阪市（8,599円）

一方、下位5市は以下の都市となった。

  • 第48位：鹿児島市（3,126円）
  • 第49位：長崎市（3,103円）
  • 第50位：熊本市（3,079円）
  • 第51位：秋田市（2,359円）
  • 第52位：青森市（1,921円）

第1位となった岐阜市の年間支出金額（15,018円）は、全国平均（6,045円）の約2.5倍、最下位の青森市（1,921円）の約7.8倍だ。

喫茶店の数と人口の関係を見てみると、岐阜市では人口の約580人に1店、名古屋市では約670人に1店の割合で喫茶店があるのに対し、秋田市では約3,900人に1店、青森市は約2,180人に1店となっている。中京圏に根強い喫茶店文化が浮き彫りになった格好だ。

参考資料

総務省統計局

LIMO編集部