4. まとめにかえて
おひとりさまの収入や老後の生活費について確認をすすめました。
年収の目安は200万円台、月額になおすと約16万円になります。１カ月の消費支出の目安を15万円ほどと考えた場合、やはり年間200万円は確保しておきたいところですね。
月に16万円と考えると男性の厚生年金平均月額を受給できる場合であれば、「公的年金だけ」で暮らすことも不可能ではないかもしれません。一方、国民年金のみを受取る場合や、女性の厚生年金平均額では完全に赤字となる計算です。
働き続けることで、ある程度の赤字は解消できるかもしれませんが、現役時代とは異なり、健康面との相談も必要となるでしょう。いつ完全リタイヤとなっても困らないよう、若いころからコツコツと貯蓄を進めておく必要がありそうです。
預貯金だけでなく、保険商品でリスクをカバーしたり、投資信託などでお金を育てる発想を持つのもよいでしょう。「iDeCo（イデコ：個人型確定拠出年金）」や「つみたてNISA」といった非課税制度の活用を検討するのもオススメです。
「長生き時代」が訪れ、シニアをとりまく環境にさまざまな変化が起きています。私たち現役世代は、祖父母や親の代よりも、より念入りに老後資金の準備を進めていく必要がありそうです。
参考資料
- 厚生労働省「2021（令和3）年 国民生活基礎調査の概況」
- 総務省「2019年全国家計構造調査 所得に関する結果 及び 家計資産・負債に関する結果 結果の概要」
- 厚生労働省「令和3年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」
- 総務省「家計調査報告 家計収支編 2021年(令和3年)平均結果の概要」
徳原 龍裕
