まとめにかえて
子育て費用や教育費にはお金がかかりますが、月に数万円であれば貯蓄を切り崩さないで対応できるご家庭もあるでしょう。
しかし進学先が私立だったり、また大学費用となれば貯蓄を切り崩すことが大半になります。
また、同時に住宅ローンを支払いながら、老後資金に備える必要もあります。
2023年がはじまった今だからこそ、長い目でみて世帯の収入を増やしたり、先取り貯金で計画的に貯蓄をしたり、学資保険や運用などを取り入れたりなどして、しっかり貯蓄する方法を考えてみましょう。
参考資料
- 厚生労働省「2021年 国民生活基礎調査の概況」
- 厚生労働省「2019年 国民生活基礎調査の概況」
- 国税庁「給与所得控除」
- 内閣府「第2節 家庭と社会全体の子育て費用」
- 文部科学省「平成30年度子供の学習費調査の結果について」
LIMO編集部