4. 老後に向けた貯蓄習慣をつけよう
今回は今の70歳代の現状をお伝えしましたが、現役世代が老後を迎える頃にはこれよりも年金受給額が減ることが考えられます。
つまり、公的年金だけでは月の赤字部分が大きくなるため、私的年金や貯蓄で備える必要があるでしょう。
最近ではiDeCoやNISAといった運用益が非課税になる制度が話題です。運用はリスクがありますが、生活費の赤字など老後資金を考えると効率的に貯蓄を増やすためにも効果的でしょう。
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出所：金融庁「投資の基本」
まずは貯蓄を増やす方法について、情報収集からはじめてはいかがでしょうか。
参考資料
- 金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和２年）」
- 厚生労働省「令和2年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」
- 総務省統計局「家計調査報告（貯蓄・負債編）―2021年（令和3年）平均結果―（二人以上の世帯）」
宮野 茉莉子
