3. 不動産購入は最強のインフレ対策になる？

インフレ対策として有効な方法の1つとして、インフレ時に価値が目減りしにくい資産を持つことが挙げられます。

このインフレ時に価値が落ちにくいものの代表例が、「借入金」と不動産などの「実物資産」です。

先ほど解説したように、インフレになると実質的な現金の価値が目減りします。そのため、相対的に借入金の価値も減少するといえるでしょう。借入金は、インフレ時には有利に働きやすい特徴があります。

また、現物そのものに価値がある金や不動産など「実物資産」はインフレによる影響を受けにくいといわれています。

特に不動産は借入金により購入するケースが多いため、インフレ時には実質的な借入金の価値が目減りして返済しやすくなることが考えられるでしょう。

物価の上昇に伴って不動産の価値も上昇すれば、売却益も見込めます。さらに、家賃を支払う入居者がいれば収入を得ることも可能です。

ただし、物価上昇と不動産価格の上昇が必ず連動するとは限りません。実際には、インフレ時の金融政策などによっても不動産の相場が変動する可能性が考えられます。

とはいえ、インフレ時に資産価値が減少しにくく家賃収入も見込める不動産投資は、インフレ対策の1つとして検討しやすいといえるでしょう。