だんだんと老後が目に見えてくる40~50歳代。

貯蓄や運用の必要性を感じながらも、生活費で精一杯というご家庭もあるでしょう。

ただ、今の貯蓄習慣が老後生活を左右するもの。現代は60歳代で働く方も多く、老後になっても収入や年金、貯蓄をやりくりをする方は多いもの。

早いうちから「貯蓄習慣」をつけておくと、長いだろう老後でも気持ちが楽になるものです。

今回は40~50歳代の貯蓄額や、みんな手取りから何%貯蓄しているかみていきます。

40歳代「貯蓄」いくらあるのか、円グラフで分布を見る

まずは金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査] 令和3年調査結果」を参考に、40歳代・二人以上世帯の全体の貯蓄を見ます。

40歳代・二人以上世帯の金融資産保有額(金融資産を保有しない世帯を含む)

  • 平均:916万円
  • 中央値300万円

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出所:金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査](令和3年)各種分類別データ」

出所:金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査](令和3年)各種分類別データ」

実態に近い中央値が300万円という点を見ると、住宅ローンに加えて子どもの食費や塾代、教育費などが大きくかかる40歳代は、やはり貯蓄も難しいことがわかります。

分布を見ると貯蓄ゼロが4世帯に1世帯、一方で1000万円以上保有している世帯も4世帯に1世帯です。

50歳代「貯蓄」いくらあるのか、円グラフで分布を見る

50歳代になれば教育費の負担が終わり、収入も生涯で最も高いご家庭も多いでしょう。貯蓄分布を確認します。

50歳代・二人以上世帯の金融資産保有額(金融資産を保有しない世帯を含む)

  • 平均:1386万円
  • 中央値:400万円

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出所:金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査](令和3年)各種分類別データ」

出所:金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査](令和3年)各種分類別データ」

中央値は400万円、平均は1300万円以上と、一部の富裕層の影響を受けやすい平均のほうが増えています。

貯蓄ゼロは23.2%、一方で2000万円以上保有する世帯が約2割になります。

大学費用で貯蓄が一時減る世帯も多いですが、コツコツと貯められる方も多いとわかります。教育費がなくなった分、特に50歳代は貯蓄に励みたいですね。

40~50歳代は手取りから何%貯蓄しているのか

では、40~50歳代は手取りからどれくらい貯蓄しているのでしょうか。同調査より、貯蓄保有世帯の年間手取り収入からの貯蓄割合を図表で確認します。

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出所:金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査](令和3年)各種分類別データ」をもとに筆者作成

出所:金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査](令和3年)各種分類別データ」をもとに筆者作成

貯蓄している世帯では、40~50歳代ともに「10~15%未満」が2割と最も多くなっています。

40歳代では次に「5~10%未満」(14.9%)「20~25%未満」(11.4%)、50歳代でも「5~10%未満」(18.1%)「20~25%未満」(10.2%)でした。

平均は40~50歳代ともに12%ですから、まずはこの水準を目指したいですね。

貯蓄しなかった世帯も4世帯に1世帯おり、さまざまな理由で貯蓄できないことも考えられます。貯蓄できる時にしておくことも大切でしょう。

まとめにかえて

老後資金準備のラストスパートである40~50歳代。

現代は60歳代後半でも半分以上が働いていますが、いつまで元気に働けるかは個人差が大きいものです。

だからこそ、早いうちからの備えが重要。まずはねんきん定期便を確認しながら、老後の生活費を計算してみるといいでしょう。

お子さんが巣立ったら、年金生活に備えて少しずつ生活費を抑えていくことも検討したいですね。

あわせて、老後も働く方法を考えたり、NISAやiDeCoなど国の非課税制度を利用して一部で運用をしたりすると心強いでしょう。

老後に備えて今からできることを考えてみてくださいね。

参考資料

宮野 茉莉子