50歳代の貯蓄、約半数が「500万円未満」。60～80歳代と「月の生活費」は何が変わるのかグラフで見る 50歳代の貯蓄額の平均と中央値はいくらか

50歳代は教育費を払い終えてホッとしたのも束の間、目の前にみえる老後に向けた資金をどう貯めるか考える年代です。

昨今の物価高をみると、「年金生活に入っても物価高に対応できるように貯蓄した方がよいかも…」と感じる方も多いのではないでしょうか。

とはいえ、数多くの値上げにより生活費が上がってしまい、貯蓄できる資金が減った、貯蓄を切り崩した、というご家庭もあるかもしれません。

今回は今の50歳代のリアルな貯蓄を確認しながら、定年後の生活費の傾向も見ていきます。

50歳代のリアルな貯蓄を円グラフで見る

まずは金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和3年）」より、50歳代の貯蓄分布をながめましょう。

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出所：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和3年）」

50歳代・二人以上世帯の貯蓄の中央値は1386万円と1000万円を超えています。

分布を見るとすでに50歳代で貯蓄2000万円を達成している人が約2割います。

しかし平均は一部の富裕層に引っ張られる傾向にあります。より実態に近い中央値をみると「400万円」でした。

一般的に50歳代は生涯の中で最も給与が上がる年代です。ただし住宅ローンを支払っていたり、お子さんが大学に進学することで貯蓄が一気に減ってしまったというご家庭も多いでしょう。

ただ50歳代であれば、老後まで残り十数年間。最近では60歳代で働く方も多いですが、老後資金を意識的に貯めたい年代です。

老後資金を考える際には「年金」と「貯蓄」にわけて考えたいところ。公的年金で不足する部分を私的年金で補い、その他に貯蓄も準備すると安心でしょう。

とはいえ、定年後の生活費の目安がつきにくいところも。

少し前の調査にはなりますが、総務省「2019年全国家計構造調査家計収支に関する結果結果の概要」（2021年(令和3年)2月26日公表）より、年代別の月の消費支出と項目の割合を確認しましょう。

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出所：総務省「2019年全国家計構造調査家計収支に関する結果結果の概要」（2021年(令和3年)2月26日公表）

月の消費支出の金額をみると、50歳代の28万3725円をピークに、60歳代は25万8284円、70歳代は22万5799円、80歳以上は19万818円と減っていくことがわかります。

項目ごとに見ると、まず「食料（外食を除く）」の割合が年代ごとに増えているのがわかります。

60歳代以降はご自身で家庭菜園などをされる方もいますが、一方で年齢を重ねると体力的に毎食自炊が大変になり、食費が増えることも考えられるでしょう。

また、「保健医療」は50歳代までは5％以下でしたが、60歳代で5.5％、70歳代で6.3％、80歳代以上で7.4％と増えています。

病気や怪我をする可能性は誰しも抱えているもの。

政府は75歳以上が加入する後期高齢者医療制度の保険料を、収入が多い人に限り引き上げる検討をはじめると各種メディアで報じられてもいます。年齢が上がるにつれ、医療費負担は増えると予定しておいた方が良いでしょう。

また、60～70歳代では「教養娯楽」が10％を超え、30歳未満～30歳代と同程度となっています。

60～70歳代でセカンドライフに入り、趣味や旅行、レジャーにお金をかける方も多いのでしょう。自分で何がしたいのか、それにはいくら必要か前もって考えておきたいものです。

50歳代の貯蓄の中央値は400万円でした。老後は「食費や医療、趣味や旅行」などにお金を使う割合が増えると考えられるため、それに向けた備えを今からおこなう必要があるでしょう。

まずはねんきん定期便などで自分は月いくら貰えそうなのか確認し、不足分を私的年金などで補うことを検討しましょう。

貯蓄については生活費の切り崩しに対応できるほか、趣味や旅行、また介護が必要になったときなどにも使えるので、できれば手厚く準備しておきたいですね。

たとえば年金受給スタートの65歳を一つの目安にし、65歳までにいくら貯めるのか、それには月いくら貯める必要があるのか具体的な計算をおこないましょう。

今は物価高で貯蓄が厳しい方もいるでしょう。固定費の見直しやポイ活などを取り入れるのも、大切な対策の一つ。最近では運用益に対する税金が非課税になるNISA制度もあるので、貯蓄の一部に運用をとりいれることを検討されると良いでしょう。

加えて老後の働き口も見当をつけておくと、老後資金の安心感も増します。

50歳代から老後に備える方法は多岐にわたりますので、今回の統計を参考に検討してみてください。

宮野茉莉子