野村アセットマネジメントが20歳以上の2万4153人を対象に行なった「投資信託に関する意識調査」によると、全年代のうち20~30歳代の投資信託保有者が最も伸びました(2022年8月16日公表)。
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出典:野村アセットマネジメント「投資信託に関する意識調査」(2022年8月16日公表)
20~30歳代の投資信託が増えた理由の1位に挙がったのが「つみたてNISA」です。
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出典:野村アセットマネジメント「投資信託に関する意識調査」(2022年8月16日公表)
20歳代では56%、30歳代では38%がつみたてNISAを理由に投資信託を保有しており、若い世代でも投資をはじめる方が増えていることがわかります。
つみたてNISAでは「長期・分散・積立」投資に適した金融商品が厳選されていますが、投資対象によってパフォーマンスは異なります。
つみたてNISAの中でもインデックス投資信託を選ぶ方が多いと思いますが、今回は買いたくないインデックス投資信託をご紹介します。
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1. 「つみたてNISA」口座数と対象商品数は?
まずは日本証券業協会の資料より、つみたてNISAの口座数を確認しましょう。
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出典:日本証券業界「NISA口座開設・利用状況調査結果 (2022年3月31日現在)について」
2022年3月末には一般NISA口座が725万口座、つみたてNISA口座が396万口座。
つみたてNISAは2018年末の53万口座から大きく口座数が伸びています。
つみたてNISAの対象となる商品は全部で215本です。
- 指定インデックス投資信託:185本
- 指定インデックス投資信託以外の投資信託(アクティブ運用投資信託等):23本
- 上場株式投資信託(ETF):7本
出典:金融庁「つみたてNISAの対象商品」(2022年8月18日時点)
最も多いのは「インデックス投資信託」となっており、たとえば日本株式ならTOPIXや日経平均、世界株式ならMSCI指数といった株価指数などのベンチマーク(指標)に連動する運用成績を目指す投資信託になります。
株価指数がベンチマークとなるのでわかりやすく、初心者がはじめやすいインデックス投資信託ですが、中には選ぶのは避けたいものもあります。
2. おすすめできないインデックス投資信託1.他に比べて信託報酬が高い
投資信託を保有される方が知っておきたいのが、保有期間中、投資信託の運用や管理などに「信託報酬」という手数料がかかることです。
つみたてNISAの信託報酬は以下のように定められています。
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出典:金融庁「つみたてNISAについて(平成29年7月)」
1%以下の手数料は見逃してしまいがちですが、保有中はずっとかかるわけですから見逃せません。
また、インデックス投資信託の場合、ベンチマークが同じ商品であればパフォーマンスはほぼ同じになります。
手数料の差は大きくなるので、できるだけ信託報酬が低いものを選びましょう
3. おすすめできないインデックス投資信託2.家計全体で見て保守的すぎる
特に初心者ほど、リスクを恐れて保守的な運用をするものです。
ただ、つみたてNISAの魅力は「約2割の運用益にかかる税金が非課税になること」というのはよく考えておきましょう。
家計の貯蓄全体をみると、自分が思っていたよりもリスクをとっていない場合もあります。
また家計の貯蓄は年齢とともに変化し、はじめは余裕がなくても、段々と投資に回せるお金が増えることもあるでしょう。
逆にリスクをとりすぎてしまうことには注意すべきですが、投資対象を選ぶ際には家計全体やライフプランまで考えてみましょう。
4. おすすめできないインデックス投資信託3.自分で納得できていない
最近ではネットやSNSでおすすめのインデックス投資信託が紹介されています。
つい「すすめられたから」「ランキングに入ってるから」という理由ではじめてしまう方もいますが、積立投資は「長期間保有すること」が基本です。
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出典:金融庁「つみたてNISA早わかりガイドブック」
保有期間が長くなるほどリスクが低減され、利息に利息がつく「複利の効果」が期待できるのが積立投資です。つまり、「長期間保有していても成長すると思える」先に投資する必要があります。
たとえばこの10年間をみても、新型コロナウイルスのように誰もが予想しなかった世界を変える出来事がありました。今後もこのようなことが起きる可能性はあるでしょう。
大きな相場の下落が起きても保有し続けるには、「成長し続ける」と思えることが大切です。さまざまな視点をもち、情報収集をして自分で納得できる投資先を選びましょう。
5. 投資は自己責任を忘れずに
「貯蓄から投資へ」の流れがありますが、最終的に投資は自己責任になります。
だからこそ、すすめられたからはじめるのではなく、自主的に調べて考えた上ではじめることが重要でしょう。
参考資料
- 野村アセットマネジメント「投資信託に関する意識調査」(2022年8月16日公表)
- 日本証券業界「NISA口座開設・利用状況調査結果 (2022年3月31日現在)について」
- 金融庁「つみたてNISAの対象商品」
宮野 茉莉子
