日本では、幼稚園や保育園の頃から幼児教室に通ったり、通信教育に取り組んでいる子どもたちがいます。

現在はさまざまな幼児教育の教室や通信講座がありますが、毎月どのくらいお金がかかるのでしょうか。

今回は、幼児教育にかかる費用について詳しくご紹介します。また、子どもの教育費について、しっかりと貯めていく方法についても、考えていきましょう。

幼児教育「公文、学研、進研ゼミ」種類と費用

みなさんも聞いたことがある、大手の幼児教育の教室や通信講座について、毎月どのような内容でどのくらいの費用がかかるのか、チェックしていきましょう。

<ベビー公文>

  • 0〜2歳までが通う。
  • 月謝2200円(税込)で、入会金や教材費はなし。
  • 絵本や歌のCDを家で行うスタイル。
  • 月に1回、教室かZOOMで公文の先生とやりとりができる。

<公文>

  • 3歳以上が通う。
  • 国語、算数、英語から科目を選択する。
  • 幼児の場合、月謝は1科目につき7150円(東京神奈川は7700円・税込)。
  • 入会金や教材費はなし。
  • 週に2回教室に通い、毎日行う宿題がでる。

<学研幼児教室>

  • 幼稚園児はもじ、かず、ちえについて、1回の授業でバランスよく学ぶ
  • 幼稚園児の入会金6600円、月謝は年少6600円、年中年長7150円(税込)。
  • 1回60分のクラスで、月に3~4回教室に通う。
  • 脳育コースやかがくルームなど、別のコースも用意されている。

<こどもちゃれんじ(進研ゼミ)>

  • 0歳向けのコースから用意されている。
  • 幼稚園児の場合、毎月払いで月謝は2780〜3680円。
  • ドリルや、付録、DVDなどが毎月送られてきて、自宅で学習するスタイル

一般的に教室に通うスタイルの幼児教室の方が、通信講座よりも、月謝が高くなる傾向があります。

また、子どもが0〜2歳くらいまでの間は月謝は安く、子どもの年齢が上がるにつれて、月謝は高くなります。

自分の家庭に合った幼児教育の選び方は4つ

さまざまな幼児教室や通信講座がある中で、自分の子どもに合った幼児教育を見つけるのは大変だと感じている方もいるかもしれません。

幼児教育を選ぶ際には、以下のポイントを確認するようにしましょう。

  1. 体験レッスンや、おためし通信教育をやってみる
  2. 子どもも親も無理なく取り組めるか検討する
  3. 家計に負担がないか、確認する
  4. 合わないと感じた場合は、別のものを試してみる

幼児教育の場合、勉強する内容はひらがなや数字など、基本的な内容がメインです。そのため、親が市販のドリルを使っても、教えてあげることが可能です。

夫婦共働きで時間がない方や、幼児教室が近くにない方など教室に通うのが負担な場合は、無理せず柔軟に取り組んでみましょう。

また、教室が合わないと感じた場合は、無理して通う必要はありません。

1〜6歳の子どもは個人差も大きいため、別に合う教室や通信教育はないか、探してみましょう。

子どもの教育費を貯める方法

小さい頃からお金をかけてあげたいと思う一方で、子どもが大学を卒業するまで、多額の教育資金がかかります。

0〜6歳の子どもの幼児教育ももちろんですが、その後は中学受験、高校受験、大学受験を目指し、塾に通ったり、私立の学校に進学する場合もあるでしょう。子どもが経済的に不自由なく勉強に励むためには、ある程度のお金を準備しておく必要があります。

さらに、お金と教育には、「親の世帯年収が高いと、子どもの学力が高くなる」という関係性があります。

お茶の水大学では、小学6年生と中学3年生の国語と算数(数学)の成績と、世帯年収の関係について調査を行いました。これによると、小6、中3ともに、またすべての教科や問題において、おおむね世帯収入が高いほど子どもの学力が高い傾向が見られました。

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出典:国立大学法人お茶の水女子大学 平成 30 年3月 30 日保護者に対する調査の結果と学力等との関係の 専門的な分析に関する調査研究

出典:国立大学法人お茶の水女子大学 平成 30 年3月 30 日保護者に対する調査の結果と学力等との関係の 専門的な分析に関する調査研究

そのため、子どもが生まれた段階で、将来の子どもの教育費についてのマネープランを立てることが重要です。

貯蓄する方法として、一番確実なのは「先取り貯蓄」です。

お給与が振り込まれた段階で、まず月5万円を目安に子どもの貯金用口座にお金を移してしまいましょう。月5万円の貯金を行うと、20年間で「1200万円(5万円×12ヶ月×20年間)」の教育費が準備できることになります。

日本の場合、すべて公立の学校に通っても、学費は1000万円くらいかかると言われています。まずは、この1200万円をひとつの目標とすると分かりやすいでしょう。毎月きちんと貯金ができるように、その他の支出も見直すことが大切です。

まとめにかえて

子どもの教育費は、子どもの年齢が上がるにつれて、よりお金がかかるようになります。

幼児教育に興味がある方も多いと思いますが、将来の学費や塾費用のために、本当に自分たちに合った幼児教育に厳選して、試してみるのがおすすめです。

今回ご紹介した幼児教育の教室や通信講座の相場を参考にしながら、家計や今後のマネープランと合わせて、自分の子どもにどんな幼児教育を行っていくのか、検討してみてはいかかでしょうか。

参考資料

下中英恵FP事務所 下中 英恵