現役社労士が明かす「ブラック企業」を求人票で見分ける2つのポイントとは

4月は新たな会社に入社する人が多いシーズンです。

ですが入社したのはいいものの、入社前のイメージと異なり、すぐに転職活動をはじめる人が多いのもこの季節です。

ここでは、転職してふたたび「イメージと違う」とならないために、拙著『リスクゼロでかしこく得する　地味なお金の増やし方』（クロスメディア・パブリッシング）でも紹介した「ブラック企業を見分けるポイント」をお伝えします。

1. 「仕事がきつい＝ブラック企業」ではない？

就職活動や転職活動をする際、応募する企業がいわゆる「ブラック」かどうかが気になるのではないでしょうか。

中途採用をする企業は中小企業が多いので、そういった企業の評判はネットで検索してもなかなかヒットしません。

バーベキューなどのレクリエーションを謳っている会社は、ブラック企業だといった都市伝説もあります。

給料などの待遇面に関しては同業他社に劣るため、社員同士の仲がよいアットホームな環境をアピールするしかない会社だという仮定に基づいています。

最近では、事務系の仕事なのにリモート勤務を認めない企業がブラックだという意見もあります。

様々な意見があるなかで、ブラック企業はどのように見分ければよいのでしょう。

そもそも「ブラック」の定義はなかなか難しいものです。

個人的には、社長のみが高い報酬をもらい、従業員に労働分の賃金や利益を還元しない企業が該当すると考えています。

また、長期にわたって勤務しても、他社に転職できるキャリアやスキルが身につかない企業もそうでしょう。

営業といっても個人相手にひたすらテレアポを繰り返したり、SEと言いつつ客先に常駐して単純作業を繰り返したりするような仕事です。

一方で、仕事がきつくても報酬やスキルアップといったリターンがある企業は、ブラックとは呼べないと考えています。