【投資信託】保有層は40代が最多「やめておきたい投資信託」を元証券会社員が解説
「外国株式投資信託」と「ETF」は毎年増加傾向に
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4月に入り続々と食料品や電気料金などが値上げされています。
「平均給与がなかなか上がらない」
「老後、年金だけでは生活できないかも」
「値上げが今後続くかもしれない」
このような状況下で、運用をはじめようと考える方も多いのではないでしょうか。
金融庁の資料よりつみたてNISAの買付額の2021年3月末~6月末の増加率をみると、最も伸びたのは「20歳代・26.0%」、次に「30歳代・21.1%」でした。最近は若い方でもつみたてNISAやiDeCoをはじめる方が多いですよね。
これらの制度を通して、「投資信託」について初めて詳しく知ったという方も多いでしょう。
個人の資産運用でたびたび勧められる投資信託ですが、さまざまな種類があり中にはおすすめできないものもあります。
今回は一般社団法人投資信託協会が2020年3月に公表した「2021年度投資信託に関するアンケート調査報告書(投資信託協会)」を見ながら、あわせて元証券会社勤務の筆者がやめておきたい投資信託もご紹介します。
執筆者
株式会社モニクルリサーチ メディア編集本部
LIMO編集長/2級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP2級)/元証券会社社員
経歴と保有資格
1984年生まれ。東京女子大学哲学科卒業後、2008年に野村證券株式会社に入社。支店にてファイナンシャル・コンサルティング課に配属され、国内外株式、国内外の債券、投資信託、保険商品などの販売を通じ、主に富裕層や個人顧客向けに資産運用コンサルティング業務に従事し、顧客のライフプランに寄り添った提案を行った。2級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP2級)、一種外務員資格(証券外務員一種)保有。
得意ジャンル
現在は株式会社モニクルリサーチが運営する「くらしとお金の経済メディア~LIMO(リーモ)~」編集長。LIMOでは厚生労働省、金融庁、総務省、財務省(国税庁)といった官公庁の公開情報など、信頼性の高い情報をもとに厚生労働省管轄の公的年金(厚生年金保険と国民年金)、年金制度の仕組み、社会保障、貯蓄、キャリアなどをテーマに企画・編集・執筆を行う。3児のひとり親。中学・高校社会科(公民)教員免許保有(2024年8月20日更新)。